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デジタル薬からヘルスケア分野のテクノロジーまで美容領域から考える可能性

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デジタルメディスンやデジタル薬などを含め、テクノロジーをベースとした治療や健康サポートの研究開発が、この2~3年活発になってきている。美容業界でもP&Gや資生堂がヘルスケアを含めた美容領域へのアプローチとして、スタートアップへの支援や協業を始めている。現在のデジタル薬の状況から、デジタルによるヘルスケア支援、美容に近しいフェムテックやスリープテックなど、美容業界として知っておくべきトレンドを俯瞰する。

「デジタルメディスン」と「デジタル薬」定義の違い

まずは医療分野での活用だ。英語圏でデジタルメディスン(Digital Medicine)と呼ぶ場合と、日本語でデジタル薬という場合は、領域が若干異なるため、最初に英語と日本語の定義の違いを明らかにしておく必要がある。

デジタルメディスンとは処方薬と摂取可能なセンサーを組み合わせた医薬品で、患者が特定の時間に特定の容量の医薬品を服用したことが、モバイルやWebベースのアプリケーションに伝達されるように設計されているものを指す。

デジタルメディスンは、患者のアドヒアランス(ここでは薬を医師の指示通りに服用すること)を改善するのを目的としている。錠剤のなかに組み込むセンサーは、2012年にFDA(米国薬品医薬品局)によって、新しい低リスク医療機器として承認され、ヨーロッパではCEマークがつけられている。このデジタルメディスンが世界で初めて認可されたのは、過去記事でも取り上げた大塚製薬のABILIFY MYCITE®で、2017年11月にFDAの承認を受けた。

その後、高血圧、糖尿病、高コレステロール血症、心不全、C型肝炎、メンタルヘルス、HIV、TB、臓器移植といった、正しい薬の服用が不可欠とされる治療領域で、センサー付きのデジタルメディスンが処方されるようになっている。

その一方で、日本でデジタル薬といえば、病気を治療するためのアプリケーションソフト全般を指し、英語のデジタル療法(Digital Therapeutics)に近い。この分野では、認知行動療法にもとづき、うつ病、認知症、ADHD、不眠症、禁煙や薬物依存治療などのサポートもしくは改善を促す

日本では、医療ベンチャーのCureAppが開発した禁煙治療向けスマホアプリが2020年11月11日に保険適用となり、12月1日に発売された

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出典: CureApp

また、塩野義製薬が注意欠陥多動性障害(ADHD)の子どもの発達障害を治療するゲームアプリの治験を始めている。大塚製薬は大うつ病を直す認知療法アプリの治験を米国で開始した

このデジタル薬とデジタル療法は、大きな枠でいえばデジタルヘルスの 一領域となる。美容業界として注目すべきは、このデジタルヘルスが、健康、ヘルスケア、生活・社会とデジタル技術の融合分野であり、医療をよりパーソナライズする世界を目指している点だ。つまり美容領域との親和性が高く、近年急速に発達している遠隔医療、ウェアラブル技術、AR/VRなどのテクノロジー活用は、美容業界からの進出に大きな参考となりうる。

たとえば、ウェアラブル技術では、心拍などの生体情報の取得において、Apple Watchなどのスマートウォッチが活躍しており、さまざまなサービスが展開されている。また、後述するが、フェムテック領域も広義のデジタルヘルスといえるだろう。

P&Gなど美容企業はウエルネスをテーマにデジタルヘルス領域へ

美容企業が狙うデジタルヘルス領域は、テクノロジーを基軸に、「健康・ヘルスケア・生活」領域に展開しているフェムテックやスリープテック関連サービスが多い。理由は、美容企業が抱える顧客セグメントに近く、また彼ら彼女たちの悩みを解決して、それぞれが目指す「美」や「健康」に近づくことで、自分たちの主力事業である美容製品とのクロスセルも可能だからだ。あわせて、女性ホルモンも睡眠も肌への影響が大きいところも、美容企業の関心が高い一因だ。

2020年7月に、スタートアップ投資を行うP&Gベンチャーズが主催するイノベーションチャレンジで優勝し、賞金1万ドルとP&Gとの提携のチャンスを勝ち取ったStoryUp の「Healium」は、ゲーム感覚でストレスを可視化し、軽減できるVRソフトウェアだ。P&Gは、2016年にCotyに40個強のブランドを売却して以来、プレミアムセグメントにフォーカスしており、「魅力的な優位性」の構築を中心に戦略を立てている。

このイノベーションチャレンジでも、その「優位性」を築くための提携先を探しているようにみえる。Healiumは、StoryUpの創業者サラ・ヒル(Sarah Hill)氏が、2019年に女性起業家キャンプであるApple Entrepreneur Campを経てブラッシュアップした製品で、2019年の退役軍人の日(11月11日)には、退役軍人の不安解消に役立っているとして、Healium AR瞑想アプリがAppleからも紹介されている。 

StoryUpは、Apple以外にも、CES2019やSXSW(South by Southwest、毎年3月にテキサスで行われるインタラクティブフェスティバル)のピッチの勝者となりWebbyのノミネートを受け、FacebookのヘルスパートナーであるXRHealthや、Google、American Red Crossなどともパートナーシップを組む。今年のCES2020でも大勢の来場者が集まっていた、今話題のVR/AR企業だ。

資生堂も研究、浸透してきたフェムテックは美容と密接な関係

日本国内でも、フェムテックとスリープテック企業の活躍はめざましい。BeautyTech.jpでは、2018年ごろからフェムテックについてもたびたび取り上げてきた。それは、生理周期にあわせて肌のコンディションも変化するため、美容と近い領域だからでもある。

2020年は、10月30日に自民党内で「フェムテック振興議員連盟」が発足し、政治もフェムテック推しである。10月に開催したBuzzFeed JapanとBeautyTech.jpのイベントは、10万人以上が視聴し、フェムテックに対する関心が高まってきたことを示している。

日本のビューティトップ企業である資生堂は、10年以上前からPMS(月経前症候群)と肌状態の関連性の研究をもとに、月経周期にあわせた美容を提唱している。ゆらぎやすい女性の肌をサポートする化粧水や、香りを使って不快な症状を和らげるなど、研究成果を商品化につなげてきた。近年は、新しい研究領域に、デジタル・デバイス研究をあげており、デジタルテクノロジーを活用したパーソナライズ可能な製品を模索している。

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出典: 資生堂 

資生堂が資生堂ベンチャーパートナーズを通じて2016年に出資したドリコスでは、オーダーメードサプリメントサーバー「Femサーバー」を開発している。これは、アプリを通して蓄積する生理周期や生活習慣などの情報と、専用サーバーのセンサーを指で触れることで計測する「自律神経のバランス」をもとに、利用者にあったサプリメントを分析・抽出する機器だ

生理の有無、妊娠中かどうか、妊活をしているかなど、ライフステージの選択もでき、専任サポーターとの電話やチャットで栄養面だけにとどまらない多角的な相談もできる。まさに、資生堂という日本のスキンケアの頂点にいる企業が、フェムテックの語源であるFemale Technologyを活用していく入口にドリコスはなっている。

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出典: Femサーバー公式サイト

このほか、日本のフェムテックを牽引するのが、ルナルナを手掛ける株式会社エムティーアイだ。2000年に生理日管理サービスをローンチし、この20年で「女性が自分らしく生きることをエンパワーメントする」サービスへと進化させた。日本人女性31万人、600万月経周期のビックデータを解析し、排卵予測アルゴリズムを開発。日本人女性の月経周期と年齢の関係を導きだすなど、テクノロジーを活用しながら、一人ひとり異なる女性の生き方をサポートしている。協業を考える美容企業側にとっては、魅力的な顧客ベースに加え、重要なデータも豊富に持っている企業といえる。

ウエルネス視点からスリープテックの注目度も高まる

フェムテックとならんで、最近急速に発展しているのが、睡眠の質を向上させるスリープテックで、今や世界で10兆円規模の市場といわれている。睡眠の質がよくなることで、疲労回復、肥満防止、肌質改善、精神疾患予防などの多くのメリットがあるとされ、いずれも美容企業がターゲットとしているユーザーセグメントが持つ悩みの領域だ。急激に発展している背景には、Apple Watchなどをはじめとするウェアラブル技術の発展もあり、心拍、呼吸、体動、体温、脳波など、睡眠を改善するためのデータが計測しやすくなったことがある。

日本のスリープテックの先駆者が、ふとんの西川として知られ創業450年を超える西川株式会社である。1984年に日本睡眠科学研究所を開設し、データ収集・分析をしながら、「睡眠を科学」してきた。西川は2019年にパナソニックと提携し、「快眠環境サポートサービス」をローンチした。睡眠を可視化し、改善点をアドバイスするもので、睡眠状態に合わせて、部屋の空調、照明はもとより、くつろげる音楽や目覚めに適した音楽までコントロールし、快眠環境を創り出す。寝室環境にも手を広げているスリープテック企業だ。

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出典: 日本睡眠科学研究所

国内スタートアップとしてB2Bのスリープテックソリューションを提供するのが、2013年創業の株式会社ニューロスペースだ。同社では、医療機関と連携して開発した睡眠改善プログラムを2016年にローンチした。睡眠計測データの解析に加えて、さまざまな企業と連携して、多様な業界向けの睡眠改善サービスもリリースしている。たとえばANAホールディングスとは時差ボケ調整アプリを開発した

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出典: ANAホールディングス

また、日野自動車とは、運送業者の安心・安全な運行のためのドライバー向け睡眠改善アプリを共同開発している

このように、ニューロスペースはB2Bとして、業界に特化した生活パターンを用いて、従業員やその先にいる顧客向けの睡眠ソリューションを提供している点がユニークである。

2020年にサービスは停止したが、資生堂 Optuneは、肌測定データや温湿度だけでなく、「睡眠データによる体内リズムの乱れ」を独自解析し、状況にあわせたスキンケアを提供していた。質の良い眠りが美につながることを考えると、これからも美容企業がテクノロジー活用やビジネス領域の拡張のため、投資や提携などによってスリープテック企業の取り込みに動く可能性は高い。

新型コロナウイルス感染症のパンデミックで、不安や運動不足などから睡眠の質が落ちていることや、激務と人手不足から、医療従事者などエッセンシャルワーカーの睡眠問題が広く取り上げられており、美容領域だけでなく、社会問題のひとつとしてもスリープテックソリューションは拡大していきそうだ。この領域に成長の突破口を見出す企業も少なくないと考えられ、投資や提携という形でテクノロジーの推進が一層活性化するだろう。

Text: 秋山ゆかり (Yukari Akiyama)
Top image: metamorworks via Shutterstock

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