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起業するのに最適な都市、ベルリンに集うビューティスタートアップ

◆ English version: What’s unique in Berlin’s #BeautyTech
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記念すべきベルリン初のBeautyTech MeetUpでは、自由な発想と柔軟な起業運営を試みるスタートアップ各社が、それぞれの取り組みを語り合い、活発なディスカッションが行われた。

2019年1月、BeautyTech Berlinのローンチイベントが開催された。リードを取るのはヨガ愛好者のためのオンラインコミュニティとECを運営するYoganectファウンダー/CEOのエルヌラ・アシモヴァ(Elnura Ashimova)氏。2017年にサンフランシスコで始動したBeautyTech MeetUpの発起人でシリコンバレーの投資家、オディール・ルジョル(Odile Roujol)氏に直接声をかけられたのがきっかけだという。アシモヴァ氏自身はハンブルグを拠点にしているが、ベルリンまでわざわざ通ってドイツBeautyTechコミュニティを育てるというのは、スタートアップにおけるベルリンという土地の重要性を物語っている。

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主宰のエルヌラ・アシモヴァ氏

その意味を踏まえて、当日のMeetUpの模様を紹介する前に、ドイツにおけるベルリンという都市の立ち位置を、過去から少し遡るかたちでみておきたい。

アーティストの自由都市ベルリン

今年で壁崩壊30周年を迎えるベルリンだが、壁が存在していた時期は陸の孤島だった西ベルリンが、壁が壊されてからは旧東ベルリン地区が、それぞれアーティストの楽園として栄えた。国際化の波から逃れ、一般的慣習や常識から解き放たれたエアポケットのような空間となったベルリンは、束縛や監視のない表現を追い求める人たちを熱狂させたのである。

20世紀、いくつもの政治的天変地異を味わったベルリンを、冷戦終焉後に立て直していったのはアーティストたちだ。スクワット文化と称されるが、街を管理する存在がない当時、アーティストは空っぽの廃墟を占拠し、住処やアートスタジオ、ギャラリーを作った。取り締まるシステムがなかったので不法ともいえない、まさにカオスの時代だ。

ベルリンの90年代から2000年代は、伝説的テクノミュージックパーティー「ラブパレード」に象徴される、自由と平和へのシビル・アクティビスムの絶頂期だった。それはベトナム戦争のフラワームーブメントを巻き起こした70年代バークレー、サンフランシスコと似たエッセンスを持っている。今、起業家やエンジニアがシリコンバレーからベルリンへ渡ってくるのは、そういった文化背景を肌で感じ取っているからかもしれない。

多人種多文化のMeetUp

第1回目のBeautyTech MeetUp Berlinの会場となったのは、欧州最大手のメディアコングロマリットであるアクセル・シュプリンガーとポルシェが共同運営するスタートアップ・アクセラレータープログラム「APX」のコワーキングスペース。地理的にもちょうどベルリンの真ん中に位置するミッテ地区にある。アクセル・シュプリンガーはもともと紙媒体の出版社だが、近年ではBusiness Insiderをはじめ急速にデジタルメディア化への移行を進めるとともに、ベンチャー支援に力を入れている。その成功の秘訣を学ぼうと、日本の出版社を含め世界から視察団が訪れる。

東欧、南欧、スラブ、アジア、中東、アフリカ、アメリカ、オセアニアと、文字通り世界中の人が集まる移民都市ベルリンでは、ロレアルなどビューティーテック業界を牽引する大企業によるグローバル市場のトレンドリサーチの場にも利用される。BeautyTech Berlinの構成メンバーも、ドイツ人だけでなく、スイス人、イタリア人、ロシア人、トルコ人、アメリカ人、オーストラリア人と多様な顔ぶれとなった。

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産前産後の女性のためのサプリメント

フードテックのシリアルアントレプレナーのチャンユー・スー(Chanyu Xu)氏は、妊娠を機に多様な変化を経験する女性のそれぞれのニーズに合わせたサプリメント会社ONO LabsのCEOだ。以前立ち上げたスタートアップで食品廃棄物問題に直面したことから、「クリーン・イーティング」を推進する。無駄がなく、環境にも身体にも負荷を与えない自然由来のサプリメントを、妊娠期から授乳期にかけて必要に応じて選択できるラインナップを取り揃えた。

スー氏は「食はパーソナルなもの」という。同じようでいて、実はかなり違ったバイオリズムを持つ私たち人間に、一人ひとりに適切な栄養素をいかにカスタマイズしていくかに焦点をあて、販売は自社オンラインショップと薬局で行う。「ドイツでは小売業者を通して販売する形態がいまだに強いので、SNSを通じてD2Cに変えていこうとしている」とその試みの意図を語る。

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チャンユー・スー氏

ドイツはアポテケ(Apotheke)と呼ばれる薬局が古くから存在し、薬剤師の起源は13世紀にまで遡ることができる。処方箋薬からホメオパシー薬品、健康サプリメントにオーガニック化粧品までヘルス関連のものはアポテケに行き、健康・一般薬、サプリメント、オーガニック製品は日本のドラッグストアに当たるドロゲリー(Drogerie)に買いに行くのが今でも主流だ。マーケティング視点だけでなく、既存のインフラにメスを入れ、新たな販路を開拓するためにソーシャルメディアは欠かせない。

オフラインを重視する展開

一方、オーストラリア出身で元モデルの起業家クレア・ラルストン (Claire Ralston)氏は違う路線を行く。彼女は、ヴィーガンスキンケア、ヘアケアブランドMERME BerlinのCEOである。起業も皮膚学も未知の世界だったが、ベルリンでアパートを共有するシェアメイトが起業家だったことから刺激を受け、会社を興した。

「1イングレディエント(1種類の原料)」を哲学に、植物の持つ栄養や治癒力を100%活かした基礎化粧品を製造、販売している。肌に浸透して血液に吸収される化粧品は体に大きな影響を及ぼす。だから、試用品サンプルはフルサイズを提供するこだわりぶりだ。

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クレア・ラルストン氏

ターゲットであるミレニアル世代には、キャッチーな画像とともに、商品が作られるまでの過程のHOWや、ブランドが存在する理由のWHYといった“ストーリー”が重要だ。だが、「いかに化粧品ボトルをスタジオで撮影しクールな写真に仕上げて、Instagramに流したところで効果は薄い。香りや手触りを実感してもらわないと意味がないので、私たちはオフラインを重視して展開している」とし、同時に、製造過程からマーケティングまで「透明性」を大事にしていると語った。

複雑なGDPRから起業家をサポートする法律事務所

他のパネリストとは違った角度からビューティーテック業界に参画するのは、「ファッション&ラグジュアリー法律アカデミー」というオンラインセミナーを開講し、起業家に法的側面の支援を行うOsborne Clarke法律事務所のアンドレア・シュモール(Andrea Schmoll)氏だ。グローバル市場におけるEコマースの法律は複雑で、昨年EUで施行されたGDPR(EU一般データ保護規則)は、まるで「悪夢」と彼女は表現。こうした状況下で、クライアント企業が法規制を犯すことなく顧客との関係性を築くためのサポートをしている。なかでも、新しい素材や製造法でイノベーティブな商品を生み出すスタートアップが道を切り開く手助けをするのは、とくにやりがいを感じるそうだ。

女性優位? ジェンダーへの意識

もう一つ、会場の注意を引いたテーマはジェンダーだ。

InstagramやYouTubeを子供の頃から活用するデジタルネイティブをターゲットにした、オンライン・コスメティック・セレクトショップ PurishのCEOフィリップ・マーラー(Philipp Mehler)氏と、 ユーザーをインフルエンサーに育て、ラグジュアリーコスメティックブランドと繋げるソーシャルコマース・プラットフォームGlossom TV CEOのファティー・ギリスケン(Fatih Girişken)氏は、ベルリンのビューティーテック業界では少数派となる男性だ。パネルディスカッションの際、女性モデレーターが「男性であることはこの業界で有利か、不利か?」という問いかけをしたところ、ONO labsのスー氏が、そういった質問が出てくることこそ問題だとクリティカルな視点で疑義を投じた。

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左からファティー・ギリスケン氏と
フィリップ・マーラー氏

全般的に男性優位の状況が続く社会で、男女平等を求める声が強まるなか、業界によっては自然と女性が多数派になることもある。しかし、そこで女性が「マジョリティであること」を優位性と無意識に捉え、その前提で話を進めることは危険だ。それでは、せっかく女性の比率が多くなったとしても、今ある社会構造上の課題と同じメカニズムが作動していることになるからだ。こういったアウェアネスのある発言がすぐに出てくるところが、ジェンダー問題に対して開けた、先進的なベルリンらしさでもある。

投資の確保が重要な課題

最後に、ベルリンのテックスタートアップシーンの魅力と課題について触れておこう。

誰もが口を揃えて言うのは「ベルリンは起業するのに最適である」ということだ。移民に対する寛容な姿勢。多様な生き方が尊重され、他の人がしていることに対し目くじらを立てることもない。保守的なドイツにおいて例外的に「失敗が許される」文化がある。それは、ベルリンが長い間アーティストを中心に形作られてきたからだろう。起業家の新しいアイディアは、アーティストのそれと似ている。

ベルリンでも都市の再開発化はどんどん進む一方だが、まだリスクヘッジ可能な物価であることも魅力だ。とはいえ、それは裏を返せば、いざファンドレイズとなると投資家へのアクセスが悪いことも意味する。立ち上げてから次のフェーズに進むのにどうするのかというところに、ベルリンのチャレンジがある。

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参加者と話すアンドレア・シュモール氏(右)

そのうえ、ヨーロッパの起業家は総じて、米国の起業家に比べると自分のビジネスを売り込むための押しが弱い傾向があり、ファンドレイズの難しさに拍車をかける。ビジネスモデルも、製品やサービスのクオリティも、北米のスタートアップと同等であるのに一歩を踏み出すのに慎重で、大きな投資を狙おうとしない、あるいはチャンスを逸してしまうこともある。

そういった一種の“謙虚さ”は、欧州スタートアップ各社のミッションステートメントにも表れているとする指摘があった。米国スタートアップが「世界を変える」と宣言することを恐れないのを横目に、内省に向いてしまうところは日本人と共通するのではないだろうか。

また、隣国であっても言語、税制、法規制がまったく違う場合があり、それが、プロダクトやサービスの互換性を保ち、素早くスケールアウトすることを妨げているという。ビジネスを実装するうえで、市場として巨大なヨーロッパの、巨大さゆえの難しさも語られた。

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ベルリン市内の地下鉄駅のポスターからFacebookやYouTubeに至るまで、ビューティーテック、ヘルステック、フードテックの広告を目にするのが日常となってきている。それでも、まだまだ知られていないスタートアップがこの街では次々と誕生している。その多くは、スタートアップ自らが一からタンジブルな素材を開発し、自然の恵みと健康や美という身体的なものをリコネクトしたい人々の願望が詰まっているのだと、MeetUp会場の熱気を振り返り考えた。

Text: 井口奈保(Naho Iguchi)

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