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肺を鍛えるデバイス、ウイルスのスクリーニング、メンタルケアなどデジタルヘルスの最前線【CES2021】(5)

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パンデミックを機に人々の関心が最も高まった分野が「心身の健康」だった。CES2021最後のレポートでは、体調や健康促進のための自己管理や、遠隔医療、ストレスや不安の解消などのメンタルヘルスを、テクノロジーがサポートする「デジタルヘルス」分野のイノベーションを紹介する。

「デジタルヘルス」は2021年のキーワードに選出

CES2021で開催されたウェビナー「テックトレンドウォッチ(CTA’s 2021 Tech Trends to Watch)」セッションでは、2021年のキートレンドとして「5G」や「デジタルトランスフォーメーション」とともに「デジタルヘルス」が挙げられた。

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出典:CTA’s 2021 Tech Trends to Watchスライド

同セッションでは、パンデミックが宣言されてから、米国では医療機関のバーチャル問診の予約数が、15日間で10倍に跳ね上がったことが明らかにされたほか、米国におけるコネクテッドヘルスモニタリングデバイス市場は、向こう3年間の年平均成長率は14%で、2024年には12億4,600万ドル(1,304億円)に達すると予測した。

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出典:CTA’s 2021 Tech Trends to Watchスライド

近年、予防医療の重要性は認知が広まったが、パンデミックを経験した消費者は一歩進んで、日頃の「自己管理」にもとづき健康の維持と増進を図るという意識が高まっている。この状況を受け、ユーザーの現在の健康状態を可視化するにとどまらず、データをもとに、より健康になるためには何をすべきかを提案し、コーチングして伴走するデバイスが続々登場している。体調データの取得から分析、アドバイス、健康法の実践まで、アプリを通じてセルフで完結することから、「消費者DIYヘルス(DIY Consumer Health)」という言葉も使われ始めている。

パーソナル呼吸トレーニングデバイス「BULO」

サムスン電子からスピンオフした韓国のスタートアップBREATHINGS Co., Ltdの「BULO」は、肺の健康をサポートする世界初のパーソナル呼吸トレーニングデバイスで、Health & Wellness部門で革新賞を受賞した。

IoTデバイスを口にくわえ、6秒間息を吐くことで、連動モバイルアプリが、肺年齢や最高肺活量を分析し表示。あわせて、パーソナライズした呼吸トレーニングを提案する。毎日の成果をアプリでトラッキングすることで、トレーニング内容も現状に沿って変化していき、肺機能の強化につながるとうたう。持ち運びが楽なコンパクトサイズで、洗うなどの手入れも簡単なため、日常生活に取り入れやすく、アスリートやダンサー、管楽器の演奏家たちはもちろん、喫煙者や大気汚染地域に住む人、ストレスを感じやすい人にも向いているとしている。

これまでに例をみない肺に特化したデバイスの登場は、やはり呼吸器不全が主な症状であるコロナウイルス感染症の影響も大きそうだ。

自宅でできる尿検査IoTデバイス「Bisu Body Coach」

東京とサンフランシスコにオフィスを構える「bisu」が提案するのは尿検査デバイス「Bisu Body Coach」だ。

専用検査スティックに尿をかけ、IoTデバイスにスティックをセットすると、2分以内に検査結果がモバイルアプリに届く。このデータに加え、ダイエットなど各自の目標や食習慣、環境等を掛け合わせて摂るべき栄養素をレコメンドするものだ。また、体調改善に役立つ情報コンテンツ記事やポッドキャストも提供する。

デバイスにはマイクロ流体力学技術(microfluidic technology)を活用しており、クリニックで使われる尿検査紙以上の精度とされる。また、Apple Healthアプリと連動させ、尿検査データと運動量や睡眠、血糖値などのデータをクロス分析することも可能だ。2021年中に発売見込みで、価格はデバイスが100ドル前後、スティックのサブスクリプションが月20〜30ドル程度になる予定である。

このほかにも、CES2020のレポートでも紹介した、P&Gの「Oral-B iO」やPhilipsの「Sonicare Prestige 9900」など、毎日の歯磨きのモニタリングからコーチングまで行うスマート歯ブラシが、パンデミックを経て、一般に浸透しつつある状況も各社の展示からうかがえた。

体温もモニタリング、スマートリング「Oura Ring」や「BioButton」の可能性

CES2021のコンファレンス「消費者DIYヘルスへの道(The Road to DIY Consumer Health)」のスピーカーとして、マイケル・チャップ(Michael Chapp) COOが参加したOURAの「Oura Ring」は、2020年に大きな話題となったヘルスモニタリングウェアラブルだ。

Oura Ringは、その名のとおり小さな指輪型ウェアラブルで、指輪の内側に埋め込まれた7つのセンサーが心拍数、体温、心拍変動(HRV)、呼吸数データなどを専用アプリに送信し、体の原状回復度を示す「Readiness」、睡眠の量と質を示す「 Sleep」、活動度合いを示す「Activity」の3つのスコアでユーザーの体調を分析し表示する。Google FitやApple Healthとの連動も可能だ。

洗練されたデザインで、つけ続けることに違和感がないだけでなく、「指は腕の上部に比べて、100倍強力なパルスシグナルが計測できるため、従来の腕時計型に比べて、Oura Ringは精度の高い情報を効率的に得られる」とチャップ氏は説明。これは、腕時計型に比べて、充電頻度が少なくて済むことも意味する。

Oura Ringは、すでにNBA、WNBA、UFCなどプロのスポーツ団体で公式に採用されているが、とくに体温のモニタリングは、コロナウイルスを始めとする病気の兆しを感知できるツールとしても役に立つ。個人ユーザーが自らの健康状態を把握するのはもちろん、OURAではビジネス向けプラットフォームも提供しており、たとえば、リングを付けている社員の健康状態を瞬時にモニターで把握し、病気の可能性があれば自宅待機を促すという使い方もできる。

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出典:OURA公式サイト

CES2021の最優秀革新賞を受賞したBioIntelliSense, Inc.のFDA認証済みウェアラブル「BioButton」は、新型コロナウイルス感染症患者のスクリーニングに使用可能なヘルスモニタリングデバイスだ。

25セント硬貨サイズのバイオボタンを左胸部に貼り付けることで、心拍数、体温、呼吸数などのデータをワイヤレスで専用アプリに送付。CDC(米国疾病予防管理センター)の質問に対する回答と合わせて、コロナウイルスに感染しているか否かのスクリーニングを行うものだ。90日間連続してのモニタリングが可能で、学校への登校再開時の生徒のスクリーニングへの利用が検討されている。

心臓モニタリング「HealthyU」や睡眠検査「Tatch」などを通じて遠隔診療

自身の健康状態をモニタリングし、予防治療(Preventive Care)を行なうなかで、専門医の意見が必要な場合も出てくるだろう。その際にも病院やクリニックに出向かずともよい、非接触の遠隔医療を望む人が増えている。それを可能にするのが、消費者自身による検査ができるデバイスだ。

HD Medicalは、ワイヤレスで心電図を始めとする心臓の状態をモニタリングする心疾患ケア「HealthyU」をCES2021で発表した。

デバイスを胸部の心臓のうえに置き、両手の人差し指と中指で押さえることで、7リード心電図(seven-lead ECG)、体温、血中酸素飽和度、心雑音を伴う心音、呼吸音、心拍数、血圧を測定し、アプリとクラウドプラットフォームを通じて担当医に送付する。ビデオ会議や画面共有ツールに対応しており、患者と医師が情報を共有しながらの遠隔診察を実現する。現在、FDAに緊急使用許可を申請中で、心臓疾患がある人にとっては命を守るサービスとなりうるだろう。

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出典:HealthyU公式サイト

一方「Tatch」は、胸部と腹部にワイヤレスパッチを貼って眠ると、翌朝には、いびき、寝相、呼吸数などを含む詳細な睡眠データが専用アプリに届く睡眠検査キットだ。睡眠クリニックで一晩過ごさなくても、この検査結果をもとに睡眠専門医のオンライン診療が受けられ、睡眠の質を上げていくことができる。

また、Health & Wellness部門で革新賞を受賞したxRapid Group の「xRblood Pro」は、カメラとAIにより医療検査機関並みの血液検査を自宅で可能にするものだ。コロナ感染や破傷風、グルテンアレルギーなどさまざまなスクリーニング検査に使えるとする。

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出典:CES 2021 Innovation Awards

このほかにも、体温、血圧、血中酸素飽和度、心拍数を検査できる「Intelligent Health Detector」、視力検査ができる「EyeQue VisionCheck 2」なども革新賞を受賞しており、自宅での検査にもとづく遠隔医療が急速に進んでいることが実感できる。

メンタルケア分野で「Weobot」や「EndeavorRx」のデジタル治療が注目

続いてみていくのは、近年ますます注目されている「デジタル治療(digital therapeutics)」の分野だ。パンデミック下では、外出制限などの物理的困難や先が見えない不安から、心の健康を害するケースも増えており、その対策としての技術やサービスが進んでいる。

前述の「消費者DIYヘルスへの道」コンファレンスに登場したWoebot Health創業者兼CEOのアリソン・ダーシー(Alison Darcy)氏によると、Woebot Healthはテクノロジーの力で、メンタルヘルスケアの最大の課題である「治療にたどり着くまでのハードルを下げること」を命題に誕生したパーソナライズ・デジタル治療プラットフォームだ。

うつ病患者の多くは、精神科へ通うことへの費用、時間、負のイメージなどさまざまな要因が絡み合い、初めて症状を自覚してから実際に治療に踏み切るまでに、平均11年を要するとダーシー氏は語る。そのため、Woebot Healthでは、アプリをダウンロードすれば、すぐにNatural Language Processing技術を応用したチャットボット「Woebot」が、一種のセラピストとしてユーザーとの対話を開始。会話のやりとりから各自のニーズを汲み取りつつ、オンライン上でユーザーをポジティブな方向へと導く。

患者に治療を続けてもらうのも重要だが、Woebotが一人ひとりの患者を細やかにケアすることで、リアルなセラピストと同様の信頼関係を築いて継続を促す。スタンフォード大の研究チームの実験では、2週間以内に何らかの治療効果が現れたという。もちろん、必要に応じて専門医とつなぐこともする。

Woebotはもともと、若い世代を対象に開発・設計されたサービスだが、現在では、大人、思春期の若者、妊婦(産前産後)、そして、薬物中毒者向けの治療プランを用意、ティーンからシニアまで幅広く利用されている。

一方、「医薬品としてのデジタル治療(Prescribing Digital Therapeutics as the Medicine of Today)」と題したコンファレンスでは、メンタルヘルス分野の治療手段を提供するベンチャー企業Akili Interactiveの共同創業者兼CEOのエディ・マルトッチ(Eddie Martucci)氏が登壇した。

同社の「EndeavorRx」は、ビデオゲームを通して脳神経を刺激する全く新しいADHD(注意欠如・多動症)のためのデジタル治療法だ。FDAが医薬品として認可済みで、医者からこの治療を処方された患者は、ビデオゲームを楽しむことで、自然に集中力や注意力を高めることができる。従来の行動療法とは異なり、脳神経に直接働きかける治療のため、患者が特定の行動トレーニングを重ねる必要はない。その意味で、このビデオゲームそのものが“薬”といえるのだ。

マルトッチ氏は、「最初から精神疾患や認識障害を対象に開発されているデジタル治療は、これまでの医療が見落としていた部分にぴったりはまる治療法となる」と自信をみせる。Akili Interactiveでは、うつ病、自閉症、多発性硬化症の改善に向けたゲームの開発も進めており、臨床試験を開始した段階という。

未だ収束がみえないパンデミック下で、世界中で多くの人々が程度の差はあれ不安やストレスにさいなまれている結果、SNSを中心にメンタルヘルスに関するコンテンツが大きく増加し、心のケアを語ることはもはやタブーではなく、ニューノーマルの一部になった感もある。アクセスしやすく、また続けやすいデジタル治療が、メンタルヘルス分野の課題の解決に寄与することは間違いなさそうだ。

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Text: 東リカ(Rika Higashi)
Top Image: BULO

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