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世界各地に拡大する新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を受け、規模の大小を問わず企業やブランドは2020年の事業戦略の見直しを迫られている。非接触リテール、CRM、HRやサプライチェーンなどの範囲にわたり対応策を模索する美容関連企業のグローバルでの動きを見ていく。

2020年3月16日現在、COVID-19の全世界の感染症例数は16万9,000を超え、その地域もアジア、ヨーロッパ、北中南米と広範囲にわたる。入国制限や国境封鎖、隔離や外出禁止などの行動制限により、消費の冷え込みはもとより、原料の調達やサプライチェーン、流通にも影響が出てきている。

感染を恐れる一般消費者が不要不急の外出を避け、購入するのも生活必需品が優先される状況で、当然ラグジュアリー製品への打撃は大きい。2019年には中国国外で1,275億ドル（約13兆7,000億円）以上を消費した中国人ツーリスト市場が消えたことも、インバウンド需要やトラベルリテールに依存するブランドにとっては痛手だ。

だが、いつとはまだ断定できないが、このヘルスクライシスも一定期間後には沈静化すると金融の専門家はみており、2002年のSARS（サーズ）や2015年のジカ熱のときと同じく、ひとたび流行が収束すれば、反動で大きな消費が戻ってくることを期待している。今、目の前にある危機に対処しビジネスへの影響を最小限にするのはもちろん重要だが、“その後”も視野に入れたマーケティングやオペレーション施策が、企業やブランドには求められる。

オンライン体験へのシフトが加速

ショッピングモールや百貨店への客足が落ちているのは、移動制限には至っていない国や地域でも同様だ。また、国際見本市やカンファレンスなどワールドワイドな大型イベントは、軒並みキャンセルや延期が発表されている。そこで迫られるのが、生身の人間が接触しなくてもコミュニケーションや購買活動がスムーズにできる環境を早急に作り上げることだ。すなわち、オンライン体験の拡充である。

CatwalkPhotos via Shutterstock

その重要性を感じさせたのが、イタリア全土が封鎖される事態の前、2020年2月18日〜24日に開催されたミラノ・ファッション・ウィークだ。