Lalineが導入、店頭のBAが顧客と対話できるコマースアプリHEROⓇが変革する現場
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Lalineが導入、店頭のBAが顧客と対話できるコマースアプリHEROⓇが変革する現場

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米国でスポーツブランドのNIKEや、美容では化粧品小売・ECを展開するCredo Beautyといったブランドに導入されている、オンライン対話式コマースアプリ「HEROⓇ」。日本で最初に採用したのはTSIホールディングス傘下のコスメブランドLalineを日本国内で展開するLaline JAPAN株式会社だ。その利便性やCRMツールとの連動などを検証し、HEROⓇがオンライン、オフラインの販売現場をどう変えようとしているのかを探る。

HEROⓇは、シンプルなユーザーインターフェースとデータ活用を武器とし、顧客、販売員、ブランドの密接な関係を中長期に渡って構築することを最大の目標に掲げている。Laline JAPAN株式会社 代表取締役社長 山本直樹氏に導入後の実績を、そして、HEROⓇを運営する米国ニューヨークのHero™でCEOを務めるアリステア・クレーン(Alistair Crane)氏に開発の背景など話を聞いた。

Lalineが実感するHEROⓇの効果とメリット

HEROⓇは、テキストメッセージ、チャット機能、ビデオ通話機能などを搭載したオンライン対話式コマースアプリで、リアル店舗で販売業務に従事する販売員とオンラインショッピング中の顧客が、商品情報をリアルタイムで共有することをサポートし、またコミュニケーションを円滑にするためのソリューションを提供する。

従来のECでは、顧客がリアル店舗のようにその場で寄り添い、細やかで丁寧な接客を受けることが難しいという課題があった。それを解決するデジタル販売促進ツールのひとつとして世界中で注目を集めているのがHEROⓇだ。

現在、HEROⓇは世界各国のビューティおよびファッションブランド100社以上と契約を結んでおり、同分野においてリーディングカンパニーの地位を固めつつある。日本国内でも、グローバルブランドを中心に10社が導入。6月初旬から化粧品会社としては初めてLaline JAPAN株式会社(以下、Laline JAPAN)でも運用がスタートした。

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画像提供:Laline JAPAN

Laline JAPANの山本氏は、「本格的な売上貢献はこれからだろう」と前置きしつつも、導入初期から評価できる効果が少しずつ現れ始めていると状況を説明。8月3日には当初の5店舗から9店舗に運用を拡大している。

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