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100%植物成分原料への挑戦。日本でも新ブランドARTQ ORGANICSが誕生

◆ English version: New Japanese brand ARTQ ORGANICS offers 100% plant-based cosmetics
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世界的に、植物由来成分やオーガニック化粧品が大きなトレンドだ。クリーンビューティとも呼ばれるそのうねりは、欧州を中心に、米国のミレニアル世代の心もつかんでいる。英国版VOGUEでクリーンビューティの特集が組まれ、フランスでは、自分で天然原料を使った化粧品をDIYできる小型ガジェット開発中のスタートアップBeautyMixをセフォラや産学連携機関が支援する。欧州ではクリーンビューティは当たり前の意識になりつつあり、日本でも100%植物成分を実現したブランドARTQ ORGANICS(アロマティークオーガ二クス)が誕生している。

米国の調査会社、Persistence Maket Researchの発表によると、2028年までに世界のナチュラル・オーガニックのパーソナルケア製品市場は、295億ドル(約3兆3,000億円)に達するという。年平均成長率は、8.3%だ。2016年は約110億ドル(約1兆2,500億円)とされていることから、10年余りで3倍弱の成長をとげることが予想される。日本の自然派・オーガニック化粧品については、矢野経済研究所が2016年の市場規模を1,237億円(前年比5.3%増)としている。日本ではそもそも安全性の高い化粧品が多いせいか、消費者ニーズは世界と比較して小さいが、グローバルで考えるとオーガニック化粧品の需要は、無視できない大きさだといえる。

それを裏づける面白い調査結果もある。ドイツの調査会社Statistaでは、「ナチュラル・オーガニック」や「エコフレンドリー・エシカル」な化粧品の各国の消費者需要(2016年)を算出しているが、それによると、1位がインドネシア(53%)、2位がインド(51%)、3位が中国と中東(ともに42%)となっている。日本は調査対象となった20カ国中最下位の8%だ。欧州主要国、米国もおしなべて低いが、それは現状にある程度満足しているという見方もでき、ハラルもしくはそれに準ずる化粧品を必要としているムスリム圏、消費者の安全性を求める切実さが大きい中国などで大きな需要があるという事実を示していると考えられる。

オーガニック成分の比率を指標として表す国際基準も

石油などを原料とする合成成分を使ったコスメが誕生してから70~80年あまりたつ。安価で安定性が高いという恩恵を長い間受けてきたが、こういった近年のナチュラル・オーガニック志向から、消費者の間では“合成成分不使用”への意識が年々高まっていることは間違いない。2018年には、化粧品の中に含まれる自然、オーガニック成分の比率を指数として表す国際基準「ISO16128」も制定された。

とはいえ、合成成分を使わない化粧品といってもその代替に特に高いハードルとなるのが、防腐剤、界面活性剤、合成ポリマーの3つの成分といわれる。まずはその代替成分に関する最新動向を追ってみたい。

米国で100%植物由来の防腐剤が誕生

スキンケア用品に使える100%植物由来の防腐剤は、大手メーカーですら開発に躊躇していたほど、実現へのハードルが高いといわれてきた。植物由来の防腐剤は、製品の色味の変化や沈殿を生じさせるなど、製品そのものへの影響が特に大きいからだ。周囲からも不可能だと言われ続けるなか、開発を成功させたのが米国の化粧品会社、California Babyだ。

創業者でCEOを務めるジェシカ・イクリソイ(Jessica Iclisoy)が1990年に最初にシャンプーの開発を始めたのは、自宅のキッチンでのことだった。妊娠をきっかけに、多くの市販品に有害といわれる化学物質が含まれていることを知り、化学物質を使用しない安全な製品の開発に乗り出したというが、20年の開発期間を経てついに成功したのが、100%植物性の防腐剤だ。新種のバジルとアニスから抽出した化合物である。

今後は自社農場でバジルとアニスの栽培も始め、原料の生産から製造までのプロセスを一貫して自社で行う予定だという。さらにFDA(米食品医薬品局)などにスキンケア用品の成分表示や安全基準の見直しを求めている。この植物由来の防腐剤の誕生は、アメリカの化粧品業界にさらに大きなクリーンビューティのムーブメントを起こすきっかけとなっている。

界面活性剤として画期的な代替原料のシルクフィブロイン

可溶化、乳化、洗浄などの機能を持ち、あらゆる化粧品に必要となる界面活性剤は、防腐剤と比較するとより多くの化粧品、原材料メーカーが代替原料の研究を試みている。合成界面活性剤は皮膚の表面組織を破壊し体内に入って肝臓障害を起こす原因となることが指摘され、植物由来の原料を使った安全性の高い界面活性剤の開発が進められている。植物由来のものといえば、大豆や卵黄、ココナッツなどから抽出した「レシチン」、牛乳由来の「カゼイン」、植物界に広く存在する「サポニン」などがあるが、合成界面活性剤に比べて乳化力が劣るなど、まだまだ課題も多いといわれる。

その中で、界面活性剤と同じ働きを担う画期的な天然由来成分として誕生したのが、シルクを原料とした「シルクフィブロイン」だ。蚕が生成する絹糸の約70%を占めている「シルクフィブロイン」は難消化性たんぱく質のひとつで、東京農業大学、長島孝行教授が発見した。シルクフィブロインは多孔性の構造で、その多孔質部分に脂肪分などを吸着する作用があり、これが合成界面活性剤と同様の乳化剤の役割を果たす。しかもシルクは人体と同じアミノ酸で構成されており、生体親和性が高い。さらに、シルクフィブロイン自体が皮膚細胞の生育促進性を有していることも検証済みで、化粧品材料としての評価が高い合成界面活性剤の代替として期待され、さまざまな化粧品メーカーでも利用されている。

合成ポリマー:昔からある植物由来ポリマーが機能面・使用感の点で進化

化粧品に使用される合成ポリマーは、主に増粘剤として使用されてきたが、近年は、肌へのハリ感や抗シワ効果を感じられる成分も登場。ポリマーは、合成と天然系に大別されるが、天然系ポリマーは、カラギーナン、クインスシード、タマリンドシードガム、キサンタンガムなど、増粘剤や保湿剤として使用され、植物由来のものが多く存在するものの、素材調達面や使用感、微生物に弱いといった課題もあった。また、植物ポリマー、合成ポリマーに限らず、高濃度でポリマーを配合すると、肌への塗布後、消しゴムのカスのようにポロポロと出てしまうこと、肌のつっぱり感を感じやすいといった課題があった。そういった使用感の改善が求められていたため、近年のポリマー開発においては、消費者ニーズも受けとめ、植物性ポリマーで機能性や使用感を高めるものに注力される傾向にある。

例えば、フランスの化粧品原料メーカー、シラブ社は2016年、約30年もの開発期間を経て、植物由来ポリマーFILMEXEL™(フィルムエクセル)の製造に成功した。タラ種子と紅藻を原料とする糖ポリマーで、肌の代謝を妨げることなく、塗ってすぐに肌のハリ効果を感じることができる。わかりやすいリフトアップ効果はもちろんのこと、フィルムエクセルは、水に簡単に溶解し、防腐剤フリーの粉末タイプであり、好みに応じて調整ができ、使い勝手の点でも優れている。

原料の安全性と品質がさらに重要に

さて、植物性原料で化粧品を製造する場合に最大の課題となるのが原料の安定供給だ。年間を通して天候に左右されず一定の品質の原料植物を確保するのは簡単なことではない。そのため、植物生産工場で原料を生産するメーカーもある。また、大量培養生産が可能な藻類や酵母を原料に使用し、原料や製品輸送時に発生するCO2 削減という環境保全も考慮した化粧品開発も進められている。

日本では100%植物成分のスキンケアブランドが誕生

原料への安全性への注目は年々高まるなか、オーガニック認証の原料70種以上を使用し、100%植物成分を実現したスキンケアブランド「ARTQ ORGANICS – More Than Skin Deep-」が2018年11月27日に発売となった。同ブランドを展開する株式会社 Blue ink 代表取締役 アネルズあづさ氏は、産婦人科内でのアロマセラピー分娩ケアを推進するほか、7年間、オーストラリアのスキンケアメーカーと共同での処方開発経験、認証オーガニックの原料の買い付けなどに携わってきた豊富な経験を有している。

「良いものを追求すると常に手元に残るのが認証オーガニック素材だった」と語るように、世界中の農家のもとに実際に足を運び、自分の目で確かめると、オーガニック認証を取得した植物とそうでないものの差は香りや色の点で、歴然だったという。そして、植物農家と直接交渉できるネットワークを強みに、何度も農家と交渉しながら数えきれないほどの原料で試作を重ね、使い心地や香り、機能性を追求した結果、なめらかなテクスチャーとバランスのとれた香りの同ブランドを実現した。

妥協のない素材選びのためには、農家とのコンタクトは欠かさない。そして現在、北海道にある自社農場と世界にある提携工場で、合成農薬不使用での原料栽培はもちろん、生産体制、保管環境など多岐にわたる調査項目をクリアし、オーガニック認証を取得している。さらに、同社が培ってきたグローバルなネットワークを活かし、ベトナムやオーストラリアなどでの海外販売のほか、オーガニック認証商品を医療現場までつなげる展開や学校教育での啓蒙活動も海外で始まっているそうだ。

アネルズ氏は「100%植物成分やオーガニックとうたったからといって、売れるとは思っていない」という。「人の感覚や心に触れる商品でなければ、長く寄り添える商品にはなれないと感じる。“100%植物性”や“オーガニック”といった認証をつけることを目的に化粧品を作るのではなく、“本当に良いものを本当に求めている人に届ける”という原点があり、その先にこれらの商品が存在すればいい」と語っている。

目先の利潤や商品のカテゴリーに踊らされることなく、メーカー側も消費者側も、数ある原料や製品の中から本当に自分が必要なものを選択する、正しい判断力も求められていくのだろう。

植物由来成分にこだわる化粧品メーカーがある一方で、安全性や効果、使用感などを総合的に鑑みて、合成成分だけが一方的に悪いというわけではないのも事実だ。さらなる製品の安全性試験や使用効果のエビデンスなど、消費者が納得して化粧品を選べるように、原料と製品の安全性に関する情報は可能なかぎり開示していくことも今後ますます重要になるだろう。

Text: 佐藤まきこ(Makiko Sato)
Top image: Miriam Espacio via Unsplash

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