LINEで相談、深部体温測定デバイスなど、日本の妊活サポート最前線
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LINEで相談、深部体温測定デバイスなど、日本の妊活サポート最前線

◆ English version: Femtech: at the forefront of fertility support in Japan
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グローバルでは2025年までに5.5兆円規模になると言われているフェムテック市場。日本ではフェムテックの知名度はまだ低いが、不妊治療を受ける人が増加しており、テクノロジーを活用した妊活サポートを提供するスタートアップが出てきている。この分野はフェムテックとしてもホットな領域だ。今回は日本のスタートアップ「ファミワン」と「HERBIO」の妊活サポートを紹介したい。

日本の女性をとりまく妊娠・出産の現状

出産に関する日本の現状をみると、女性の社会進出に伴って晩婚化・晩産化が進み、子どもの数は減少の一途をたどっていることがわかる。内閣府のデータによると、女性の平均初婚年齢は2015年で29.4歳、出生時の平均年齢が第一子で30.7歳と、それぞれ30年前より3.9歳、4.0歳上昇。出生数は、2018年で92万1,000人と過去最小を更新し、2017年の出生率(一人の女性が生涯に産む子どもの数にあたる合計特殊出生率)は1.43と2年連続で低下している。(出典:厚生労働省人口動態統計より)

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第1-1-9図 平均初婚年齢と
出生順位別母の平均年齢の年次推移
平成29年版 少子化社会対策白書より

生き方が多様化しているため、子どものいないライフスタイルを望む人も増えている。しかし、調査によると「理想とする子どもの数が0人」という夫婦の割合は2.7%と少数派で、結婚した女性で子どもがいない、あるいは1人いる25〜34歳の場合、約8割が出産したいという希望があることがわかる。

一方で、不妊治療の1つである体外受精と顕微授精による出生児は2006年の約2万人から2016年には5.4万人と増加している。ただし、費用は高額だ。国は特定不妊治療支援事業として高額な医療費の一部を助成するなどの対策を図っているが、妊活のさまざまなステップにおいて、金銭面だけでなく、身体的にも精神的にも困難を伴うことが多く、そのほとんどの負担が女性側に集中する。妊活サポートが担うのは、妊活初期から後期までにおけるよりきめ細やかな課題解決だ。

LINEで気軽に相談ができる妊活コンシェルジュ「ファミワン」

妊活に取り組む夫婦が、LINEで気軽に妊活のサポートを受けることができる「ファミワン」は、専門家からそれぞれの課題によりそった的確なアドバイスが届くサービスだ。専門家には不妊症看護認定看護師やNPO法人Fine認定ピアカウンセラーなどが在籍しており、信頼性も高い。

2018年3月にスタートしてから登録者数は順調に伸びており、小田急電鉄が福利厚生として正式導入するなど、企業との連携や問い合わせも多い。基本機能は無料で、入力した妊活チェックシートの内容に基づくアドバイスや病院選びの相談が受けられる。月額3,980円のプレミアムプランで電話相談やテキストでの自由相談が可能だ。妊活をこれから始めようと考えている人から体外受精を受けている人まで幅広いユーザーが登録しているが、満足度は高く93%の人が「またアドバイスを受けたい」(N=454、同社調べ)と回答している。

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