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日焼け止めは2021年以降、どう進化するのか。化粧品開発者からみる「過渡期」とは

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日焼け止めに求める消費者のニーズが多様化するとともに、研究開発側も、紫外線だけでなくブルーライトや近赤外線などの対策に乗り出している。クリーンビューティの流れをうけて環境への配慮も進む。進化し続けている日焼け止め市場のいまを、日焼け止めに詳しい化粧品開発者に日焼け止めの現状とこれからの進化について聞いた。

歴史とともに多様化する日焼け止めの役割

日本で最初に日焼け止めクリームが発売されたのは大正時代という。西洋化とともに海水浴を楽しむ文化が浸透し、耐水性を重視した“レジャーユース”の日焼け止めが主だった。その後、紫外線の肌への悪影響が知られ始めた1990年代から、日焼け止めは日常生活の中で使用されるアイテムとなり、現在は、スキンケアやメイクアップの一部として使われるようになった。

現在は、欧米で盛り上がりをみせるクリーンビューティーの動きとともに、日焼け止めに使用される化粧品成分に消費者の関心が集まっている。紫外線吸収剤として使用されるオキソベンゾンやメトキシケイヒ酸エチルヘキシルなどの化学物質が、海洋生物やサンゴ礁に悪影響を与えるとして、パラオやハワイなどでは使用を禁止する法律が制定された。また近年は、紫外線だけでなく、近赤外線、ブルーライトなどの可視光線や大気汚染物質からの防御の必要性を唱えるブランドもでてきており、日焼け止めがカバーすべき領域も年々拡大している。

この先、日焼け止め市場は、どの方向にすすんでいくのか。国内外の市場では、どのような違いがあるのか。日焼け止めに詳しい化粧品開発担当者に、一問一答形式で聞いた。
(※中立性確保のため匿名でお答えいただいています)

Q)世界の日焼け止め市場はどんな動向か?

A)まず、大前提としてEU、米国、日本を含むアジア圏の3つの地域で、日焼け止めに対する価値観には違いがある。EUでは、紫外線散乱剤として使用される微粒子酸化チタンや微粒子酸化亜鉛などのナノ原料の安全性を懸念する声が強く、2013 年にEU化粧品規則が施行され、化粧品にナノ原料(一般的に、不溶性で1-100nmの大きさのもの)を使用する際には、安全性データの届出や表示等が義務づけられている。そのため、EU圏では、紫外線吸収剤を使用した日焼け止めが主流だ。

一方、米国では、日焼け止めが化粧品ではなくOTC医薬品にカテゴライズされ、日焼け止めは皮膚がんを予防するためのものとして、機能性を重視した製品が多い。FDAが承認する限られた成分しか使用することができないため、EUや日本で当たり前のように使用されている成分でも、米国では未承認のため使用できないことも多い。近年は、前述の海洋生物や環境への影響を考慮して、紫外線散乱剤を使用した日焼け止めが増えてきている。 

もし、日本の化粧品スタートアップが海外展開を検討するような場合、とくに日焼け止めにおいては、進出先の国の法規制にのっとった処方になっているかを調べ、場合によって、ゼロから作り直す必要があることも想定しておかなければならない。(※下記は、カネボウによる紫外線吸収剤と紫外線散乱剤の違い)

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出典:カネボウ
(成分の例についてのみ)

Q) 日本の日焼け止め製品の動向で顕著なものは?

A)日本は、EUや米国とは異なり、紫外線吸収剤と紫外線散乱剤を、用途に合わせて使い分けたり、2つを併用している製品も多い。一般的に、敏感肌向けの商品なら、肌への刺激が強い紫外線吸収剤を使用せず、紫外線散乱剤が使用されている。紫外線吸収剤については、厚生労働省が化粧品への配合上限を定めた「ポジティブリスト」を設けている。

日本は、欧米に比べて皮膚がんの罹患率は低い。日焼け止めのデイリーユースが普及した数十年間のデータをみても、皮膚がん患者数はほぼ横ばいとなっており、皮膚がん予防よりも、しみ・しわ予防などアンチエイジング目的のために日焼け止めを使用するのが一般的だ。そのため、テクスチャーや使用感のよさを重視する消費者の声が強く、最近の傾向としては、ウォーターベースなのに汗に強い、オイルベースなのに落としやすいといった使いやすい処方の確立に、各メーカーは力を入れて取り組んでいる。

Q) 日焼け止めの新機能として、注目されているものは?

A)ブルーライトや近赤外線が肌に与える影響に着目した日焼け止めが出てきている。ブルーライトは、可視光線の中でも波長が短く、比較的強いエネルギーをもつため、人体への影響が指摘されている。

資生堂は2020年9月、太陽光中に含まれるブルーライトは、室内の照明やパソコンやスマートフォンなどから発せられるブルーライトの数百倍の強度があり、肌に悪影響を与える可能性があること、さらにブルーライトカット技術の可視化に成功したことを発表し、製品開発を進めていくとしている。

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出典:資生堂

また、近赤外線は、波長が長く、肌の奥まで届いて長期間にわたり肌に影響を与えるといわれている。これに着目したのが花王の「ビオレ UV アスリズム サンバーンプロテクトミルク」で、近赤外線ブロック機能を前面に出した製品を発売している。

また、PM2.5が肌に与える影響も無視できないと考えている。PM2.5を肌に付着しにくくするために、塗ったあとベタつかないなど粒子がつきにくい処方組みになっている。

日本における日焼け止めは、いまの状況では「差別化」が重要であり、最近は新機能として、たとえば、肌のトーンを明るくするなどユニークなコンセプトをキャッチーに盛り込んだ商品がいろいろ登場しているが、機能面においてはそれほど大きな差はないのではないか。

今後は、日焼け止めに美容成分を盛り込んでいくという方向性も十分にありうるが、さまざまなな機能を日焼け止めに盛り込むのではなく、日焼け止めは日焼け止めとして、スキンケアやメイクとは機能を分けた方が、日焼け止め効果を最大限発揮できるのではないかと個人的には感じている。

Q)ユーザーから寄せられる日焼け止めに関する悩みは?

A)「何を基準に選べばよいのか良いかわからない」「効果的な使い方や塗り方を知りたい」といった悩みが多く寄せられている。日焼け止めは、肌質や年代、アレルギーの有無のほか、使用感や仕上がりの好み、使用する環境、どんなファンデーションと組み合わせるかなど、さまざまなことを考慮して選ぶ必要がある。一般的にいわれる「敏感肌」の場合も、紫外線吸収剤が合わない人、紫外線散乱剤が合わない人もおり、SPFが高い製品の場合は吸収剤や散乱剤の配合量が多くなり肌に負担を感じやすくなる場合もある。ユーザーが自分の肌に合うものを選びやすくするためにブランドがどうサポートできるかについては、検討の余地が十分にあるのではないか。

Q) 日焼け止めにおけるクリーンの基準はどう考えるべきか?

A)クリーンとは、基本的に人体にも環境にも優しく、動物実験を行っていない、動物性原料を使用しないなどの要素があげられるが、各メーカーによって基準が異なるため、定義するのが難しい。

最近は、「環境にやさしいヴィーガン向け日焼け止め」という表記を目にするが、紫外線散乱剤において動物由来原料は多くないため、ヴィーガン向けに日焼け止めを作ることは技術的には難しくない。酸化チタンや酸化亜鉛は天然鉱物なので、散乱剤としては100%天然とみなすことができる。ただし、酸化チタンは、経皮吸収の可能性は否定されているが、過剰吸入による発がん性の研究はさまざまな機関で進められているようだ。

紫外線吸収剤のサンゴへの影響についても、実はさまざまな見方があり、サンゴの白化に影響していないと見ている団体も少なくない。米国パーソナルケア製品評議会(PCPC:Personal Care Products Council)では、化学物質がサンゴに与える影響を判断する科学的根拠は十分ではないとしている。こうした状況をうけて、日本では、コーセーがサンゴ養殖専門家や横浜国立大学と連携し、サンゴに対する化粧品成分の影響把握にむけた本格的な研究に2019年11月から着手している。

Q) 日焼け止めは、今後どういった方向にむかっていくのか?

A)紫外線吸収剤か、紫外線散乱剤か、いまがまさに過渡期といえるだろう。個人的な見解としては、サンゴの白化や人体への刺激を懸念する世論に押されて紫外線吸収剤の使用量は減っていくのではないかと思う。また、紫外線散乱剤の人体への影響を最低限にするために、粒子径がナノサイズではなく、より大きな粒子の酸化チタンや酸化亜鉛を配合したナノフリーの紫外線散乱剤が増えていくのではないかと予測している。粒子サイズが大きくなると透明性が低くなり、白浮きしやすくなるデメリットはあるが、機能的な価値を犠牲にしてでもクリーンビューティーのような意味的価値を重視する考え方が今後増えていくのではないかと感じている。

ポストコロナで人々が自由に外出できるようになり、日焼け止めの需要が再び増加すると予測される2021年は、日本でも機能性よりも、各ブランドが定義するクリーンビューティーの価値観を優先する商品が市場に多く出回っていくことが予想される。

Text: 小野 梨奈(Lina Ono)
Top image: Aila Images via Shutterstock

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