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NFT化されたデジタルフレグランス登場、美容領域のNFTとブロックチェーン活用

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ブロックチェーン技術のNFTが昨今話題にになっている。デジタルアートの高額取引を可能にし、オンライン上にのみ存在するバーチャルな商品の販売にも利用されるNFTとはどのような仕組みなのか。現在のプレイヤーの活動の紹介にあわせ、ビューティ領域での活用について探る。

美容業界初のNFT参入はドイツ発「デジタルフレグランス」

2021年2月頃から、ブロックチェーン技術のひとつであるNFT(非代替性トークン)の高額取引が話題になり始めた。NFT化されたデジタルアート作品がオークションで6,900万ドル(約75億円)の値を付け、Twitter創業者ジャック・ドーシー氏が2006年に初めてポストしたツイートもNFTとなり、約300万ドル(3億3,000万円)で落札された。最近デジタルでのみ着用可能なスニーカーを発売したGUCCIなど、ラグジュアリーブランドもNFTを使った参入を検討しているとされる。注目が集まるNFTとはどんなもので、美容業界ではどのように活用しうるのかを考察する。

美容業界でNFT活用の先陣を切ったのは、香水「Cyber Eau De Parfum」をNFT化し、10点限定で発売したドイツのLOOK LABSだ。ここでの「NFT化」とは、Cyber Eau De Parfumを表現したデジタルアート作品を作成し、その所有権を証明するデジタルデータ(NFT)を作成したことを意味する。アート作品自体は、カナダのアーティスト ショーン・カルソ(Sean Caruso)氏が制作した、近赤外線分光法による香水の分析結果を取り入れたカラフルなMP4動画ファイルだ

このNFTで手に入るのはあくまでMP4ファイルの所有権であって、物理的な香水は付属する「おまけ」のような形で入手できる。LOOK LABSによれば、リアルな香水はユニセックスなフレグランスとして調合され、エネルギッシュなトップノートとお香を思わせるミドルノートが、禅をイメージしたウッディでアンバーなオリエンタルな香りに変化するという。また、そのボトルにはプリンテッドエレクトロニクスが仕込まれており、電源ボタンを押すと赤く点灯するという、香水としては世界初のイルミネーションラベルを実現。環境保全の意識を高めるために、地球とリサイクルのシンボルも描かれた。

仮にNFTが転売された場合、その後の購入者がリアルな香水を手に入れるためには追加料金を払う必要がある。さらにMP4ファイル自体は、NFTマーケットプレイスのRaribleから誰でもダウンロードできるので、NFT購入者が独占できるわけでもない。つまり、NFT購入者が得られるのは所有権の裏付けだけなのだが、それでもRarible上では最高1,500ドル(約16.5万円)以上のビッド(入札)が付いている

ファッションや食品分野では話題づくりのNFT活用事例が次々登場

2021年5月10日現在の時点では、美容企業がNFTを採用する事例はほかに確認できていない。だがデジタルに重点を置くプレイヤーの間では、すでに活発な動きがみられる。

ファッション業界では2021年3月、バーチャルスニーカーブランドのRTFKTが、18歳のデザイナー FewociousとコラボレーションしたスニーカーのNFTをオークション販売し、7分間で合計300万ドル(約3億3,000万円)を売り上げたことが話題になった。2018年に創業のデジタルファッションハウスのThe Fabricantも早期にNFTを採用し、「Iridescence Dress」は約1万ドル(約110万円)の値がついた。この分野のパイオニアと目される両社は、2021年4月には共同で「RenaiXance collection」を発表している

日本でもデジタルファッションレーベルの1Blockが、バーチャルスニーカー「AIR SMOKE 1」を発表。販売開始9分で完売し、販売価格は約140万円だった。

ビューティインフルエンサーで自身のメイクアップブランドも持つジェフリー・スター(Jeffree Star)氏は、アーティストのマルチェロ・カントゥ(Marcelo Cantu)氏とコラボレーションし、NFT作品を発表した。2021年5月10日現在Rarible上で公開されている12作品のうち、高額なものは2,000ドル(約22万円)ほどで取引されている。

一方、デジタルヒューマンモデルとして人気のLil Miquelaは「暗号通貨・NFT業界の民主化」を掲げ、あえて無料でNFTアートを公開している。またアートの内容も、Lil Miquelaのソーシャルメディアアカウントに集まったコメントで形成されていて、「民主化」のメッセージを体現するかのようだ

さらに視野を広げて、日用品や食品などの非耐久消費財市場全体を見ると、ポテトチップスのプリングルズやトイレットペーパーのCharminといったブランドがNFTをプロモーションに利用している。

プリングルズはアーティストのバーシャ・コロツーシャ(Vasya Kolotusha)氏が手がけた「CryptoCrisp」なる限定フレーバーとされる作品50点を販売した。発売当初の価格は約2ドル(約220円)だったが、2021年5月10日現在では4,500ドル(約50万円)以上で取引されている。ただし、この売上や転売によって発生する10%のロイヤリティはすべてコロツーシャ氏に支払われることとなっている。

一方、CharminもNFTアートを限定販売し、収益はNPOのDirectReliefに寄付された。

デジタルデータの所有権を証明する仕組みとしてのNFT

急速に注目を集めるようになったNFTだが、その要因は何だろうか。NFTとは簡単にいうと、デジタルデータの所有権を証明する仕組みだ。ブロックチェーン技術に則っているため改ざんが困難であると同時に、誰でもデータを閲覧してその正当性を確認することができる。ブロックチェーンというとビットコインなどのデジタル通貨が想起されるかもしれないが、NFTは通貨と違って相互に交換したり、細かく分割したりできない「Non-Fungible=非代替」な存在として発行される。

アナログなアート作品はオークションやギャラリーなどでの高額取引が成立してきたが、デジタルアートの場合はデータが無限にコピー可能であるため、価格を付けにくかった。だが、デジタルアートを唯一無二の存在であるNFTとすることで、それがコピーではなく原本であることを証明でき、希少性も担保可能になる。NFT化しても第三者によるアートのコピーや配布を止められるわけではないが、従来信頼できる形で提示できなかった所有権を明確に示せるようになった。これにより初めてデジタル作品の高額取引が意味をなすようになり、現在のブームにつながっている。

さらにNFTは、デジタルデータの大元の権利情報を保持したまま転売されるので、転売時に一定のコミッションが元々の所有者に支払われるよう設定することも可能だ。そのためアーティストがNFTを発行すれば、それを自分の顧客に直接販売したときはもちろん、それ以降に所有権が移転するたびに長期的に収入を得ることができる。

NFTのこうした特徴により、従来のデジタルデータ流通にはなかった収益機会が生まれたと考えられており、日本ではGMOがマーケットプレイス「アダム by GMO」を開設予定としている。海外ではすでにOpenSea、Raribleなど、さまざまなNFTマーケットプレイスが運営されている。

図1

出典:Rarible公式サイト

NFTが所有権を証明する対象は、じつはデジタルなものには限らず、会員権や不動産、フィジカルなアート作品を「トークン化」することも可能だ。Nikeは2019年、スニーカーとNFTを結びつける特許と「CryptoKicks」という商標を取得している

NFT活用の課題は、サステナブルと逆行する電力消費量

このようにNFTに関する期待が高まっているが、美容企業が何らかの形で取り入れるには多くの課題がある。とくに化粧品の場合、デジタルコンテンツと違ってメインの価値は物理的な存在にあるため、そもそもNFTを意味のある形で活用できるのか、できるとしたらプロモーションや話題作り以外にどんな方法があるのかがまだはっきりしていない。

LOOK LABSのデジタル香水のようなプロモーション的施策を行うとしても、NFTを購入するにはイーサリアムやビットコインといった仮想通貨とそれを管理するウォレット(専用ソフトウェア)が必要になるなど、デジタル知識が深くない一般的な人には敷居が高い。ここまで紹介した活用例のなかにスニーカーが多いのは、もともと男性コレクターが多いカテゴリーで、先進的なテクノロジーとの親和性が比較的高い層であるためだといわれている。

ただし、現在多くのスタートアップが、クレジットカード決済でNFTを購入できるプラットフォーム(Vogue Businessいわく「NFTにおけるShopify」)を作ろうとしている。その仕組みができれば、今現在、多くの小規模ショップやブランドがShopifyを使うことでより簡単にオンライン販売を実現しているように、NFT購入のハードルも一気に下がることが期待できそうだ。

また、これはNFTだけでなく仮想通貨やブロックチェーン技術全体の課題だが、電力消費量が極端に多く、環境にかかる負荷が非常に高いことが指摘されている。ある試算では、NFT作品の取引による消費電力は1回あたり8.7MWh(メガワット時)にのぼるという。今後は、NFTの多くが依拠しているイーサリアムの大規模なアップデートがなされて、電力効率を100分の1にできるといわれるが、こうしたまだ未定の改善後の数字が示されていることで、現状の負荷の高さがむしろ際立っている。エネルギー消費が避けられない現段階で大々的にNFT商品を立ち上げることは、近年ますますサステナビリティへの取り組みが重視される美容企業にとって、炎上の火種になる可能性もはらむ。

デジタルメイクアップなど美容業界でありうるNFTの活用法と今後の展開

とはいえ、美容業界ではまだ活用事例が少ないこともあり、NFT関連で何らかの発表をすればパブリシティ効果は期待できそうだ。高価なレアスニーカーとターゲット層の近い、男性向け化粧品やパーソナルケア用品などは、何らかの利用が考えられる。

華々しい高額取引が注目されがちなNFTだが、より地道な活用の方向性もありうる。ブロックチェーンに関しては、すでにLVMHがMicrosoft及びConSenSysと共同で、同技術を活用したトレーサビリティプラットフォーム「Aura」を立ち上げている。英国のCult Beautyもブランドが主張するヴィーガンやエシカルについての裏付けをブロックチェーンにて担保する仕組みを取り入れている。

前述したように、NFTもブロックチェーン上に保存されるため改ざんが困難であり、その特長を活かし、原料や製造過程の証明、偽造品防止をより確実で信頼性の高いものにする可能性が指摘されているのだ。

さらに将来的に、デジタルメイクアップが普及すれば、デジタルメイクアップアーティストが生まれ、そのアーティストたちによる作品をNFTで販売できるようになるのではないか。メイクアップだけではなく、デジタルアパレル、またはゲームのアバター用アイテムのマーケットプレイスが立ち上がり、美容ブランドがそこに出店するといった形が出てくるかもしれない。

このようにまだ実体よりも可能性が熱く語られがちなNFTだが、その技術自体は2012年から存在しており、時間の検証を経ている。コロナ禍が続き、非接触ソリューションが求められデジタライゼーションが加速した2021年に一気に注目されたとはいえ、この熱狂が沈静化しても、NFT技術とそれにまつわる環境が粛々と進化を続けていくことは間違いなさそうだ。

Text: 福田ミホ(Miho Fukuda)
Top image: Mikita Yo via Unsplash

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