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フランス公的投資銀行が出資するエシカルな美容&ファッションスタートアップ

延べ6,000名の来場者と1,000名に及ぶ登壇者、400超のセッション、1,800万人がライブ視聴したメガイベント「Bpifrance Inno Génération」。フランスで行われる大きなテックイベントのひとつだ。ここで紹介された美容とファッション業界の注目スタートアップ6社にスポットライトをあて、あわせてwithコロナの社会で企業と消費者のつながりを確保するためには何が求められるのかを考察する。

公的投資銀行Bpifranceが主催するテックイベント

フランスでは企業、投資家、スタートアップが集うテックイベントが複数開催されているが、Viva Technology、France Digitale Dayなどに並んで注目を集めるのが、毎年10月に開催されるフランス公的投資銀行Bpifrance主催の「Bpifrance Inno Génération」だ。Bpifranceは、中堅、中小企業、スタートアップの有望な企業に、融資や特定の保証、または支援サービスを提供することで事業の国際化を促進しており、美容やファッション企業にも出資を行っている。

今回は、このイベントに参加したサステナブルな美容とファッション業界のスタートアップを3社ずつ紹介し、あわせて、コロナ危機のなかで、これらの業界のブランドがどのように消費者の信頼を再構築したかについてのトークセッションを紹介する。

第6回目を迎えるBpifrance Inno Générationは、10月1日にパリ市内の大型アリーナAccord Arenaで開催された。毎年4万5,000人以上が来場するが、今年は新型コロナウイルスの影響で会場の収容人数が1,000名までと制限され、入れ替えを重ねて合計6,000名の来場となった。会場内には複数のステージが設けられ、フランスを代表する実業家、著名人など1,000名が登壇、400に及ぶトークセッションはすべてライブ配信され、当日は1,800万人が視聴参加した。

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複数のステージやビジネススペースが
設けられた会場
出典:Bpifrance

メインステージでは、マクロン大統領がケニアのケニヤッタ大統領とともに登壇。ケニヤッタ大統領は「未曾有の危機に対してはグローバルで手を取り合って戦わなければならない。アフリカ大陸の繁栄の可能性はダイヤモンド、ガスなどの天然資源ではなく、若い世代にある」と発言し、アフリカとフランスの起業家が密にコラボレーションすることで、より良い世界を創る可能性に両大統領が期待していることを示した。

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メインステージに立った
マクロン大統領とケニヤッタ大統領
(著者撮影)

また、会場にはアフリカ、アジア、中東、欧州、北米、南米とエリアごとのビジネススペースが設けられ、政府機関であるフランス貿易投資庁「ビジネスフランス」を介した、フランス企業の国際展開や貿易振興をサポートするセッションやマッチングの機会も創出された。

Blue Beautyを提唱するエシカルな口紅ブランド/ La Bouche Rouge

徹底してエシカルな哲学を貫くメイクアップブランド「ラ・ブーシュ・ルージュ(La Bouche Rouge)」は、日本にも進出しており、サステナブルな口紅として話題を呼んでいる。今年9月にBpifranceや複数の著名なビジネスエンジェルから250万ユーロ(約3億1,000万円)の資金調達をしており、デジタル戦略や中国など新しい市場への進出、新製品開発によるブランド強化を目指す。

会場の一角でディスプレイされた
Le Bouche Rouge Parisの製品

会場では創業者のニコラ・ジェルリエ(Nicolas Gerlier)氏が登壇し、同社が強く訴えるプラスチック不使用の包括的な戦略について語った。「化粧品産業はプラスチックによる環境汚染の大きな原因となっており、口紅だけでも年間10億本がリサイクルとして仕分けされずに捨てられている。 我々は“自分自身に安全で、地球にも優しく、製造者にとってもエシカル“ を掲げ、新しいホリスティックなビジョンに該当する化粧品を「Blue Beauty(ブルービューティ)」と呼ぶことを提唱している。処方の安全性だけでなく、パッケージによる環境汚染も考慮するべきだ」として、原材料やパッケージから売り場のディスプレイまで、すべての工程でプラスチック排除に努めている。

ジェルリエ氏はさらに「(世界的に廃棄プラスチックをリサイクルする動きもあるが)実際のところ、廃棄プラスチックはリサイクルされていない。なぜなら、正確に仕分けをするのが困難なうえ、リサイクルプラスチックを使用した商品は売価が高くなるため消費者は購入したいと思わないからだ」とリサイクルの難しさを語る。

同社ではプラスチックの代替えとして、レザーを使ったラグジュアリーな口紅ケースを提案している。熟練の職人によって手作りされた高品質の革バッグが何年も使い続けられるように、日常的に使われる口紅も職人技による上質なケースであれば、使い捨てずにレフィルを変えて長く愛用していけるというわけだ。

また、今年9月には世界初のガラス容器入りのマスカラ、金属ケースを使用したファンデーションを発売した。いずれもリサイクル可能な素材で、それぞれ革のケースを用意している。

100%リサイクル可能なマスカラ。
ブラシは植物由来の素材で、
ナチュラル成分99%

■植物色素使用の100%リサイクル可能なビーガン・コスメ/ Le Rouge Français

ル・ルージュ・フランセ(Le Rouge Français)」は、バイオテクノロジーのエンジニアのエロディ・カルパンチエ(Elodie Carpentier)氏が2019年に創設した、メイド・イン・フランスのメイクアップブランドだ。オーガニックの植物色素のみを使用したクルエルティフリーのクリーンコスメで、オーガニック(BIO)、環境(生態系の尊重)、社会(フェアな取引)の3つを軸に、エシカルで持続可能な業者とともに製造している。

ル・ルージュ・フランセの口紅も
レフィルを用意している

妊娠を機に、自分の健康と生まれてくる子供に無害な化粧品の開発に取り組んだカルパンチエ氏は、当初は自己資金で処方の研究開発を進め、4つの特許取得をしたのち、企業の透明性と持続可能な処方を追求する姿勢が評価され、ロクシタンや複数のビジネスエンジェルから100万ユーロ(約1億2,400万円)の出資を得ている。さらに、2019年にはオーガニック製品の認証機関Cosmebioの支援プログラムDéfi Cosm’éthique bioの第1期生に選ばれ、デジタル化と海外進出を加速した。

ル・ルージュ・フランセも、ラ・ブーシュ・ルージュと同様、口紅はレフィルも用意している。パッケージはリサイクル可能な透明ケースで、独自に回収して、特許取得の技術でリサイクルを試みるとする。

■感情認識(EAI)による香りのIoTソリューション/ Sniffy

さらに、IoTによるフレグランスに関するデータ収集の仕組みも発表された。Laboratories Juving-Brunetが開発した「Sniffy」は、タッチパネルに表示されたフレグランスを選ぶと、その香りが専用ディフューザーから噴出し、試香紙(ムエット)につけて試すことができる。香りを嗅いだ時の消費者の表情は、カメラと感情認識(EAI: Emotional Artificial intelligence)を搭載したスマートスクリーンにより分析され、感情データとして収集される。ブランドはこのデータを分析して新商品開発などが可能だ。

特許取得済みのディフューザーは19種類のカートリッジをセットすることができる。フレグランスのほかにも、アルコールや食料品で使用でき、空港や鉄道駅の構内、商業モールなどで、セルフのお試し体験や新製品のプロモーションとして活用が期待される。米国ラスベガスで行われる世界最大級のコンシューマーエレクトロニクス関連見本市CESには、2019年から2年連続で参加しており、アメリカ進出を視野に入れている

■フェアな労働条件から生まれるテキスタイルと縫製/ Fairly Made

2018年創業のFairly Madeは、ファッション業界の環境へのダメージを減らし、原料生産者や紡績工場やアトリエで働くスタッフなど、サプライチェーンに関わるすべての人の労働条件の改善を目的に立ち上げられた。

同社は有害な化学物質を含まない800種類以上のオーガニックやリサイクル素材などの生地や糸を揃える。それらの素材をファッションブランドに提案し、適正な労働環境や条件を備えたインド、中国、フランスの工場で、ブランドが選んだ素材とデザインに合わせて縫製し、品質チェックをしたうえで納品する。製造過程の透明性も徹底しており、商品につける紙製のタグにQRコードを印刷して、製品が出来上がるまでの工程をすべて公開できる。

共同創業者の2人は、ビジネススクールを卒業後、ファッション業界の複数の企業で働いた経験をもつ。マーケティング担当のカミーユ・ルガル(Camille Le Gal)氏は、ルイ・ヴィトンでマーチャンダイジング、また、シャネルではビジネスアナリストを務め、原材料の調達を担当するロール・ベッチ(Laure Betsch)氏は、メゾン キツネでプロダクトマネージャー、H&Mグループの&Other Storiesではバイヤーを務めた。

登壇したルガル氏は「今後、プラットフォームで環境や社会へのインパクトを計測することで、(ファッション業界で)忘れられがちな、衣服ができるまでの工程に関わる人々や、そこにかかった時間に再び目を向けることができる」と語り、業界のサステナブル化や透明性を後押しするビジネスとして推進するとしている。

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「自由、平等、団結」のセッションで
登壇したカミーユ・ルガル氏
(著者撮影)

仏ファッションブランド「Des Petits hauts」など、すでに複数のブランドと契約しており、今年4月にはLVMHのStation Fの支援プログラム第4期生に選出、またマダムフィガロ誌が選ぶビジネスパーソンに贈られる賞「Prix Business with Attitude」のファイナリスト5企業にも選ばれるなど、注目を集める。

Des Petits hautsで
販売されているコレクション

■これまで廃棄されていた天然素材で新素材を創るディープテック/ Authentic Material

Authentic Materialは、動物の革、植物、貝など天然素材を付加価値の高い新しい素材に創り直す、アップサイクルのB2Bビジネスだ。

創業者のヴァンサン・ムニー(Vincent Menny)氏は、航空業界のエンジニアとしてキャリアを積み、アップサイクルの大量生産(産業化)を目指して2012年に起業した。ゴールとするビジネスモデルは、高級ブランドの在庫品や裁ちくずなどを同社の技術で新素材に創り直し、再び高級ブランドに納品するという循環経済だ。

牡蠣の殻をアップサイクルした素材を
容器メーカーPRP Creationが採用した例

アップサイクルの産業化を可能にするため、2019年12月にBpifranceとべンチャー・キャピタル(VC)から、ディープテック(Deep Tech)の枠組みで150万ユーロ(約1億8,000万円)の資金調達をした。ディープテックは、最先端の科学技術や研究を要するため開発に時間がかかるものの、成功したときには世の中の常識を変えるほど大きなインパクトを与えるイノベーションのことだ。企業の社会的責任(CSR)に力を入れるラグジュアリー企業とのパートナー契約が期待される。

■在庫最適化でROIを高めるオンデマンド裁断マシン/ Tekyn

一般的にファッション業界では、企業は需要予測に基づき必要数量を生産工場に発注する。しかし、実際のところ、正確な予測は難しく、売れ残った商品が最終的に大量廃棄されて環境への悪影響を与えているのが問題視されている。

Tekynは、こうした問題を解決するために、独自の裁断マシンを開発。自動レーザーで裁断して納品を短期間化、必要数量をギリギリのタイミングでオーダーできる仕組みを確立した。プラットフォーム上で注文すると、自動レーザーマシンがすばやく生地を裁断し、縫製するアトリエに速やかに納品される。このシステムを使えば、ブランドは前週の売上に合わせて発注数量を調整でき、10回に分けて納品することも可能だ。最低注文数量を設定していないため、サイズや色を細かく指定することもできる。同社はこういった柔軟な受注システムにより、店舗での品切れや過剰在庫を防ぎ、企業の収益を高められるとする。

スクリーンショット 2020-10-21 14.46.19

出典:InstagramのANDAM Fashion Award
公式アカウント

会場で登壇した同社マーケティングのアニエス・ヴェルニエ(Agnès Vernier)氏は、「このビジネスモデルは消費者が必要とする量だけを生産し、環境、社会、経済にインパクトを与えうる」としたうえで、「共同創業者の1人、ピエール・ド・シャンヴィル(Pierre de Chanville)氏は、起業前に、自動車産業とテキスタイル産業で経験を積んでいた。自動車産業では生産コストが高いことから、必要な分だけを生産する仕組みとなっている。 同氏はこの自動車の生産モデルを、安価で大量生産し、大量廃棄が続いているテキスタイル産業に取り入れた」と創業の背景を説明した。

今までコストの面から中国など他国で生産が行われる傾向にあったが、同社のシステムにより、メイド・イン・フランス製品の大量生産も可能となる。

この生産モデルは業界に変革を起こしうるとして、2020年9月にはフランス文化省とファッション業界の支援組織Defi Modeによるアワード、ANDAMイノベーション賞を受賞した。同社は合計170万ユーロ(約2億1,000万円)の資金調達をしており、欧州展開に向けて加速を図る

ラコステやイヴ・ロシュの考える社会的責任とは

今回のイベントでは、現在も続くコロナ危機をテーマにしたトークセッションが複数みられた。4月に行った消費者調査では、「76%のフランス人が、企業に対して、自社商品の販売ではなく、健康や安全衛生など社会的なソリューションを期待する」という結果が出ている。

フランスでは外出禁止令により、実店舗の閉鎖を強いられた。経済活動の継続が難しい状況で、企業はどのように考え、行動したのか。「コロナ危機で、ブランドはどのように消費者の信頼を再構築したか」と題したセッションでは、消毒ジェルやマスクなどを迅速に生産したロシェ・グループやラコステ、売り上げの一部を医療機関に寄付したスタートアップBonne gueuleらが登壇した。

ラコステのカトリーヌ・スピンドラー(Cathrine Spindler)氏は「企業の社会的責任(CSR)に関しては 、各企業がかなり前から取り組んでいるが、新型コロナウイルスのような未曾有の事態への対応はどの企業も用意ができていなかったと思われる。まずは雇用を守りつつ、自分たちが持つ技術を使って、社会に足りないものを提供することに尽くした」と話す。同ブランドは、政府が外出禁止令を発令した5日後にマスクの生産を開始、国際赤十字や赤新月社連盟などへの寄付を目的とした限定ポロシャツも発売した。

植物由来の化粧品を提供するイヴ・ロシェのグループ代表ブリス・ロシェ(Bris Rocher)氏も、消毒ジェルの生産や、グループ傘下のプチバトーとともにマスクを生産するなど、自分たちにできることを実際の行動に移したエピソードを伝えた。さらに、企業は常に消費者の期待に応えるものとしたうえで、「企業のミッションは業績と公益で構成され、それらのバランスをとることが大切だ。また、企業はすべてのことに対して戦うことはできないので、企業の“存在理由”にフォーカスして取り組むことが重要」との意見を述べた。

同社の“存在理由”とは「人を自然に再びつなげること」であり、2006年からコミュニティとともに植樹活動を行っている。「植樹活動の目的は、企業が排出する温室効果ガスを相殺するためだけではない。パートナー企業、仕入れ業者、農家、NGOなどコミュニティとともに植樹をし土に触れることで、自分自身やほかの人々、そして地球がつながり、心身ともに健康を感じることで、地球のために良いことをしたいというムーブメントとなる」と語った。

ラコステのスピンドラー氏は、ロシェ氏の発言に同意し、「企業が一貫した行動をとることで、消費者やパートナー企業との絆がさらに強まっていく。さらに、持続可能な社会を作るためには、産業のトランスフォーメーションが必要であり、今後は企業間の強い団結が重要となる」と連携の必要性を訴えた。

一方、上述の大手企業2社より規模の小さいスタートアップとして、男性モードのメディア・ECサイトBonne gueuleを共同創業したジョフレイ・ブルイエール(Geoffrey Bruyère)氏は、コロナ禍でリアル店舗が一時的に閉鎖され、ファッションが必要不可欠なものではないこともあり、深刻な経営状況に追い込まれたが、投資家からの信頼と期待を維持し、外出禁止の期間中にBpifranceとVCから6,500万ユーロ(約8億円)の資金調達にこぎつけた。

Bonne gueuleは
外出禁止中に売上の10%を寄付

Bonne gueuleは、共同創業者である男性2名のブログから始まった男性ファッションに関するフランスNo.1デジタルメディアで、ファッション業界における社会、環境問題を喚起しながら、より良い消費のあり方を発信している。独自の視点のコンテンツが人気を呼び、2019年は年間500万人(ユニークユーザー)がサイトを訪れ 、YouTubeは合計660万回再生された。自社商品も開発し、EC、リアル店舗も展開している。

リアル店舗は、パリ、リヨン、
ボルドーに4店舗

「私たちのコミュニティはとても要求が強いが、同時にとても理解がある」というブルイエール氏は、「今まで(業界や企業の)透明性の重要さについて発信し続けていたため、コロナ禍で配送が滞る事態に陥ってもコミュニティは理解して受け入れてくれた」と当時の状況をふりかえる。また、コミュニティとの距離の近さから、「透明性や消費のあり方に関する情報のみならず、社会的責任についても意見交換をするようになっている」という。

「今までコミュニティは、サステナブルな良い商品のために少し高い価格を支払うことで、社会的責任を果たしていると考える傾向にあった。企業がパッケージ素材をより環境負荷が少ないものに変更したり、中間業者を少なくするなど努力している一方で、商品を2枚購入し、その後1枚返送するなど(環境に良いとは思えない行為)も消費者にはみられる」と明かし、こうした現状や課題についてコミュニティとは深く話し合っていることをシェアした。

新型コロナウイルスの感染拡大を経験した消費者が企業に期待するものは、企業の売上につながる商品やサービスではない。未だパンデミックの収束がみえない不確かな状況では、消費者が心身ともに健康に過ごせるよう寄り添いながら、企業のコアとなる活動 (=存在理由)を徹底して続けることが、コミュニティやパートナー企業とのつながりを強め、信頼関係を高めることにつながることが、このセッションを通して浮き彫りになった。

Bpifrance Inno Générationは、アルファベットの頭文字をとって「Big」とも呼ばれる。中堅、中小企業、スタートアップなどが「成長を加速してBig(大企業)になる」という思いが込められた名称と思われる。このイベントは、フランス企業の大多数を占めるこれらの企業を鼓舞し、ネットワークを広げる機会でもあり、メイド・イン・フランスのイノベーションのグローバル化を加速させるという、強い意気込みが感じられた。

Text: 谷 素子(Motoko Tani)
Top image: Bpifrance


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