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主にフリマアプリを使い個人間取引（C2C）での使いかけ化粧品の売買が盛んだ。ファッション、雑貨の世界では、信頼性を担保するためにその間に企業が入るC2B2Cビジネスもじわりと支持されつつある。その状況を見ながら、化粧品の個人取引の現状を考えてみたい。

ファッション業界を中心に、フリマアプリのメルカリやフリルが人気だ。C2Cは利用が手軽な一方で、購入した商品が届かない、偽物だったなどのトラブルも後を絶たない。国民生活センターによると、C2C関連の相談はここ5年で20倍にも急増したという。そんななか、こうした個人間取引の間に「B（企業）」が参入することで、信頼性や利便性を高めようとする動きが出ている。

2018年2月3日、都内で開催されたファッション×スタートアップのイベント「pilot boat day #001 startup × FashionTech」に登壇した2つのサービス事例から、C2B2Cの可能性、そして化粧品業界にとってもC2B2Cモデルが有用かを考えてみたい。

ユーザーの利便性を考えると、企業が間にはいるのが自然

登壇したのは、子ども服のオンライン買取りを行うキャリーオン（本社東京都）と、ブランド品のオンライン買取りサービス、リクロを運営するアクティブソナー（本社東京都）の2社。両社とも買取った商品をリユースという形で販売している。キャリーオンは自社サービス内のみの販売だが、リクロは買取った商品を、海外など提携先のプラットフォームでも販売する。

左：アクティブソナーの青木康時代表取締役社長、右：キャリーオンの長森真希代表取締役（著者撮影）

キャリーオンでは独自の配送キットを用意しており、売り希望のユーザーはこれに商品を詰めて送る。送料は無料だ。商品は自社で査定し、一点ごとではなく総額という形で金額を提示して、キャリーオンでの購入時に利用できる「キャリーオンポイント」のほか、アマゾンギフト券や商品券などで還元する。小さくなった子ども服を処分し、貯まったポイントでワンサイズ大きい服を買うという使い方が多いという。2018年2月16日現在、買取り数は19万4,150件、販売数は15万3,347件にのぼる。