◆ English version: RED’s recent woes give rivals the green light to catch up on social commerce giant
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SNSを活用したソーシャルコマースがマーケティング手法として当たり前になっている中国では、SNS機能を取り入れたECアプリが増えている。その急先鋒として注目を集めているのが「RED（小紅書）」だが、ほかにもさまざまな「SNS型EC」が存在する。REDの成り立ちと、その後に台頭してきた競合アプリについて紹介する。

REDを運営するのは行吟信息科技（上海）で、創業者である毛文超氏（現CEO）と瞿芳氏が2013年6月に「小紅書出境購物攻略（海外買い物攻略）」というPDF文書をネット上で公開したしたことにはじまる。その後、PCユーザーをメインターゲットに、旅行の渡航先など海外でのショッピング情報を提供するプラットフォームとして成功した。現地のインタビュー記事によると、毛氏が戦略を立案し、瞿氏が組織の管理を担っていたという。

約2年後、プラットフォームはアプリへ移行したが、サービスの柱はまだ海外ショッピング情報の提供にすぎなかった。しかし、これだけではユーザーは帰国するとアプリを利用しなくなってしまう。ユーザーをつなぎとめておくためには、いつでも買い物に関する役立つ情報が手に入るようにすることが必要だと毛氏は考えた。そこでユーザーが購入した商品の写真や価格などを投稿できるようにし、ユーザー同士が交流できるようにした。つまり、SNSの要素を取り入れたのだ。もともとは文章と画像による投稿が主だったが、最近では動画も増えている。さらに2014年末からはEC機能「福利社」を実装し、まずは自社で仕入れた製品の販売を開始。現在の礎ができあがった。

天下を獲ったかに見えたREDに訪れた試練

その後REDは、メーカーやブランドなどにもプラットフォームを開放し、モールとしての機能を備えるようになる。2015年には、河南省鄭州市と広東省深セン市に保税倉庫を開設。2018年6月には、アリババグループがリードするシリーズDラウンドで3億ドル（約320億円）を調達するなど、急成長を遂げた。

同社ウェブサイトによると、2019年5月時点でのユーザー数は2.5億。79％を「90后（1990年代生まれ）」世代が占め、月間アクティブユーザー数（MAU）は8,500万を超える。男女比率は女性が圧倒的に多く、中国リサーチサービス「艾媒網（iiMedia）」によると、2019年3月時点では79.2％が女性となっている。そのため、扱われる商品はコスメやファッション、ベビー用品などが中心だ。

一般ユーザーと店舗のアカウントは分けられているが、ユーザーが推薦する商品を購入したいときは、その多くに店舗のページがリンクされているので簡単にできる。日本企業のアカウントも少なくない。資生堂やコーセーなどの大手メーカーブランドに加え、マツモトキヨシや丸屋免税店といった小売店もアカウントを開設して販売を行っている。

出典：REDのブランドアカウント（左より資生堂とPerfect Diary）