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DE&Iの推進企業が直面する「社員の理解と浸透」をサポートする学習アプリMASHING UP LEARNの全容

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美容業界を含め、ビジネスの未来を考えたとき、経営から人材育成、製品開発、消費者のコミュニケーションなどあらゆる企業活動でもDE&Iの重要性は増すばかりだ。とはいえこの領域が示す範囲は広く、個人個人が無自覚なままの思い込み(アンコンシャス・バイアス)もある。企業はDE&Iをどのようにとらえ、社内に浸透させていけばよいのか。その課題に取り組むのが一般社団法人MASHING UPだ。同社団法人理事の遠藤祐子氏に話を聞いた。


DE&Iとは?なぜ企業にそれが必要なのか

SNSの普及で、消費者が企業やビジネスのあり方が正しいかを見極める姿勢を強めるとともに、市場のグローバル化が進む現在、企業が競争力をつけるためには、DE&I(ダイバーシティ、エクイティ️&インクルージョン)の思想に裏付けられたESG(環境・社会・ガバナンス)経営が欠かせない。不確実な時代においては多様な価値観への対応力が求められ、過去の成功事例や慣習にもとづく手法では通用しない場面も増えているためだ。

しかもこれは、海外進出を考える企業や海外投資家に限った課題ではない。グローバル化とは、他国・地域で起きた災害や紛争、あるいはムーブメントが日本の経済や社会に直結した影響を与えることを意味している。“自分たちには関係ない”では済まされない。それゆえに、規模の大小にかかわらず、自社の将来を考えるとき、DE&IやESG、その先にある持続可能な社会の実現は、経営陣やリーダー層が真剣に取り組むべき課題になっている。

とはいえ、各社それぞれ異なる経営哲学や事業形態があるなか、何をどう進めるのがいいのかを模索する際に参考となるのが、「インクルーシブな未来を拓く」というタグラインのもと、持続可能な社会をビジネスの側から実現したいと考える人々の輪を拡げてきた株式会社メディアジーンのメディア複合プロジェクトMASHING UPの取り組みだ。

MASHING UPが運営する会員制オンライン・フォーラムWell-being Forum(ウェルビーイング・フォーラム)では、DE&I、ESG、グローバルの潮流など、最新動向にキャッチアップできるオリジナル動画コンテンツやセミナーなどの学びの場を提供している。

メディアから社団法人化し企業が抱えるDE&Iの課題に取り組む

MASHING UPは、2022年3月にメディアビジネスから一般社団法人化を果たし、メディア、カンファレンス、コミュニティの運営は継続しつつも、「他の事業活動とは別に、企業のDE&Iの促進とESG理解・情報発信のサポートにじっくり取り組みたいと考えた」と、一般社団法人MASHING UPの理事のひとりであるMASHING UP編集長の遠藤祐子氏は話す。

株式会社メディアジーン執行役員/編集部門 部門長、一般社団法人MASHINGUP理事(代表)、MASHINGUP 編集長 遠藤祐子氏
プロフィール/女性誌制作に携わったのち、2005年からオンラインメディアの草分けcafeglobe.comで副編集長、編集長としてコンテンツをリード。主に政治・経済、カルチャーを担当し、読者が社会課題を身近に感じられるコンテンツを多く手掛ける。2012年株式会社メディアジーンに入社。複数のオンラインメディアの編集長/プロデューサー職を歴任し、2015年より同社執行役員。2019年よりダイバーシティ&インクルージョンを考えるメディア『MASHING UP』の編集長として制作・運営に携わり、DE&Iを起点に社会課題を考えるビジネスカンファレンスを開催。2022年より一般社団法人MASHING UP 理事。ライフハッカー・ジャパン編集長、DIGIDAY [日本版] 統括編集長を兼任。多摩美術大学大学院卒

DE&Iとは、組織が、性別、民族、国籍、年齢などさまざまな属性を持つ人々が集まった多様性(ダイバーシティ)のある状態をさす。こういった多様な人々が互いの違いや個性を受け入れ、認めあう包括性(インクルージョン)を持つのにあわせ、すべての人に同じツールを平等に与えるのではなく、持つ者、持たざる者などスタート地点の異なる個々に応じた支援をすることで、各自の挑戦する機会を等しくする公平性(エクイティ️)の概念を加えた言葉だ。遠藤氏もまた、今やDE&Iは企業が存続するために欠かせない条件になってきているとする。

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