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吉松徹郎の「小売店舗のミライをかんがえる。」連載スタートします
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吉松徹郎の「小売店舗のミライをかんがえる。」連載スタートします

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こんにちは、アイスタイルの吉松徹郎です。

私たちは20年以上、化粧品口コミサイト「@cosme」を運営し、複数の実店舗「@cosme STORE」に加えて2020年には原宿の旗艦店「@cosme TOKYO」をオープンしました。そこで、オンライン×オフラインのいろいろな“実験“を重ねています。その中で皆さんと考えてみたいことがあり、今回連載させていただくことにいたしました。

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いま、小売はビジネスモデルの変換期

いま、私たちはパンデミックや世界情勢も含め多くの人が予測もしなかった事態を経験し、人々の考え方や生活習慣も大きく変わろうとしています。企業も同時にビジネスのあり方そのものを模索しています。

つまり、BX(ビジネストランスフォーメーション)が強く求められているのです。

BXはDX(デジタルトランスフォーメーション)を内包しているため、デジタルテクノロジーの導入に目がいきがちです。実際に、なかなか進まなかった化粧品のEC化はこの2年間で劇的に進みました。しかし、2020年の日本の化粧品業界におけるEC化率は6.72%とまだまだ市場の変化の途中です。

しかし確実にEC化が進み、Web3やメタバースといったテクノロジーがますます生活者のライフスタイルを変えようとしている中で、小売におけるリアル店舗の市場が縮小しつつあるのは間違いない現実です。

その中で小売業、特に店舗を抱えるビジネスモデルが同じでいいわけがありません。いま考えるべきは、小売がおかれている構造を変革し、EC化を進めるだけでなく、店舗における新しいビジネスモデルを構築すること、すなわち小売のBXが必要不可欠なのです。

アイスタイルが@cosme TOKYOを続ける理由

コロナ禍が始まったこの2年間、ステークホルダーの皆様からアイスタイルや僕に対して本当に多く受ける質問がありました。

2020年のコロナ禍直前にオープンした原宿の旗艦店 @cosme TOKYO。これをどうするのか、なぜやり続けるのか、いまの経営状態では閉じるべきではないのか、ということです。IT、ネット企業でありながら、なぜあれだけの規模でコストの重いリアル店舗を続ける目的は何なのか、という質問です。

原宿の旗艦店 @cosme TOKYO

僕は逆なんです。誰も予想していなかったパンデミックを経て、時代も大きく変わっていくなかで「リアル店舗」は化粧品に限らず、とんでもなく大きなキーファクターになる。そう確信しています。

アイスタイルは純粋な小売業だけをやっているわけではありません。@cosmeを軸とするメディアやSNS、ECに店舗、人材派遣など化粧品業界全体に関わっているからこそ見えてくるものがあります。

だから、ここで改めて、私たちが原宿の@cosme TOKYO、全国に22店舗ある@cosme STOREで何を目指して何をやっていくのか、店舗がなぜこれから大事になってくるのかを含め、いままでとは違う小売のあり方・可能性を考えていきたいと思います。今までの延長線上ではなく、店舗のミライについて議論していきたい、そう考えて今回の連載に至っています。

まずは私たちがやっているメディア BeautyTech.jp内で、小売業界に向けて、なぜリアル店舗が重要なのか、どうして僕がそこまでこだわっているのか、その理由と小売業がどう変革していくべきなのかについて、書いていきたいと思います。できれば実際に皆さんといろんな議論をしていく機会も作らせていただければと思っています。

タイトル画像は「小売のミライをかん(ガエル)」という意図を込めてみました。@cosmeのキャラクターも、ミカエルくんというカエルです。

できるだけ毎週火曜日にはアップしていくつもりです。どうかおつきあいいただけましたらと思います。

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<著者プロフィール>

吉松 徹郎
株式会社アイスタイル 代表取締役社長 兼 CEO


東京理科大学基礎工学部卒業後、アクセンチュア株式会社入社。1999年7月に有限会社アイスタイル(現:株式会社アイスタイル)を設立し、代表取締役社長に就任。同年12月、コスメ・美容の総合サイト「@cosme」をオープン。2012年、東証一部上場。現在は「Beautyの世界をアップデートしながら、多くの人を幸せにしよう」をミッションとして事業を拡大、アジアを中心にグローバルにビジネスを展開。また、公益社団法人 経済同友会東京オリンピック・パラリンピック 2020 委員会副委員長、公益社団法人 経済同友会幹事を務めるほか、公益社団法人アイスタイル芸術スポーツ振興財団を設立し、理事長として現代アートの制作・展示への助成支援やスポーツイベント開催活動への助成支援を行うなど、活動の幅を広げている。「第6回ニュービジネスプランコンテスト」優秀賞(1999年)、ICS「第14回 ポーター賞」(2014年)、「EY Entrepreneur Of The Year Japan 2018」 Growth部門 特別賞(2018年)など、受賞歴多数。

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