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中国2022年のキーワード「機能性スキンケア」「プライベートトラフィック」「法規制」

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テック企業への規制強化をはじめ、芸能界への統制策、景気減速と、2021年は問題が噴出した中国だったが、2021年の動きを振り返りつつ、2022年の中国の美容業界について、トレンドやテクノロジー、法規制などの観点からの動きを予測する。

2022年は機能性スキンケア市場がさらに伸長へ

2021年12月に中国で開催された「2021中国化粧品年会」で、化粧品開発プラットフォーム「大麦星球」の共同創業者でシニアデータアナリストの何婉瑩氏は、機能性スキンケア市場が今後伸びるとの見解を示した。大麦星球は、化粧品に関するサプライヤーのデータベースを持ち、市場分析や商品開発支援をする企業だ。同氏によると、2020年の中国の機能性スキンケア市場は815億元(約1兆4,500億円)だったが、2024年には1,000億元(約1兆7,800億円)を突破すると予想する。

その牽引役は「95后(1995年以降生まれ)」と「00后(2000年以降生まれ)」だ。中国のODM企業のひとつ、NBC(諾斯貝爾)の邱暁鋒副総裁は、Z世代のスキンケアのキーワードは、「植物由来」「無添加」「オーガニック」だと指摘する。確かにこれらのキーワードに当てはまり、かつ95后や00后が共感を持てるブランドストーリーを提示した中国ブランドが2021年は伸長した。

中国のインターネット上で11月11日を中心に行われるセールイベント「ダブルイレブン(双11)」。アリババグループ傘下のECプラットフォームTmallでの2021年のダブルイレブンの成約額が100億元(約1,780億円)を超えた唯一の中国ブランドは「Winona(薇諾娜)」で、植物由来の原料を特徴としている。また、セール初日の成約額が1億元(約18億円)を超えた「PROYA(珀莱雅)」やJALA(伽藍集団)傘下の「CHANDO(自然堂)」も天然素材を使用したスキンケアブランドだ。

この動向をふまえ、外資の各ブランドは中国現地での研究開発を強化している。2021年11月には、資生堂が上海奉賢区の美容・健康産業特区「The Oriental Beauty Valley(東方美谷)」に設けた開発拠点の稼働を開始した。スキンケアを核に、パーソナルビューティサービスやヘルスケアに領域を広げていくという。

2021年10月に資生堂中国は東方美谷に開発拠点を開設した
出典:上海奉賢区のWeibo公式アカウント

中国ブランドにおいてもR&D強化の動きが広がっている。「Perfect Diary(完美日記)」は華中科技大学国家ナノメディシン工学技術研究センターとの共同ラボを開設し、原料の開発を開始。「Florasis(花西子)」は「東方美粧研究院」を開設し、東洋人の肌や原材料の配合に関する研究をスタートさせた。2022年も研究開発に力を入れるブランドはさらに増えそうだ。

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